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そのサービス、マーケティングで劇的に変えませんか?

こんにちは、nex8事業部の山田です。 今回は、Webマーケティング担当者の方がまず知っておくべきだと感じたことと、その考えをECサイトの場合にどう活かしていくかについて、森岡毅さんの著書「USJを劇的に変えた、たった1つの考え方: 成功を引き寄せるマーケティング入門」を参考に私なりにまとめてみました。 マーケティングで知っておくべきこと そもそもマーケティング活動とは 私はマーケティング活動とは「直接的な販売のために何かをするというよりも、売れるためのフレームワークを作る行為」だと考えています。 洋服屋さんで例えると、店頭に立ってお客さんとダイレクトに接することで服を売ることではなく、購買データを分析し、「どうすれば、服が売れるようになるのか」「どんな服だったら売れるようになるのか」を考える行為がマーケティング活動、ということですね。 世の中にはたくさんの企業がありますが、売れている企業には必ず優秀なマーケティング担当者が存在すると考えて良いでしょう。 優れた商品を生み出しても、それを広めていくマーケティング担当がいなければ、モノが溢れている社会において、商品競争に勝てない時代になってきていると言えます。 マーケティングで重要な3つのポイント 実際にマーケティングをしてみようとなった時、考えなければいけないポイントが3つあるので説明していきます。 ■認知度(ネームバリュー)・ブランディング(ブランド力の構築)の向上 1つ目は認知度(ネームバリュー)とブランディング(ブランド力の構築)をいかに高められるか、という点です。 例えば、何か贈り物をもらった時、「有名百貨店の紙袋に入っているもの」と、「聞いたことのないお店の紙袋に入っているもの」だと、中身が同じだとしても、「有名百貨店の紙袋に入っているもの」のほうが良い物のように感じますよね。 これは、長い歴史と素晴らしい商品、素晴らしい接客をしている有名百貨店の企業努力によって培ってきた「認知度(ネームバリュー)」や「ブランディング(=ブランド力の構築)」が、ユーザーにとって「付加価値として定着してきた」現象と言えます。 もう1つ例を挙げてみましょう。 商品の購入を検討している場合、「いつも買っている商品」と「全く知らない商品」が並んでいた場合、特に新しい商品が欲しいわけではない場合は「いつも買っている商品」を購入しますよね。 「全く知らない商品」は、購入にあたっての選択肢からは除外されると思います。 では、「全く知らない商品」がCMにバンバン流れ始めたり、ワイドショーで「話題の商品」として取り上げられるとどうでしょうか。 今までは「全く知らない商品」だったものが何度も見たり聞いたりしたことで認知され、市民権を獲得したことにより、購入の対象に入ってくるかと思います。 つまり、「認知されていないもの」は前提として「購入検討の枠」に入っていないということですね。 この接触が増えることで人の興味関心が変化する現象を「ザイオンス効果(単純接触効果)」と言います。 人は接触する回数が多い程、その人や物に関心を持ちやすくなります。 「ザイオンス効果」については、過去記事の「行動経済学に学ぶ~人の心理を揺さぶる魅力的な販促方法とは~」に詳しく書いてありますので、ご参照ください。 商品を売る場合は、まず「認知」され、「購入を検討される対象」になることを目指していきましょう。 政治家しかり、観光地しかり、「いかに認知され市民権を獲得できるか」が、マーケティングの第一歩と言えます。 ■売るための場所を手に入れる 2つ目は「売るための場所」です。 今度は、先ほどの有名百貨店に商品を卸す「メーカーさんの立場」で考えてみましょう。 良い商品が出来たとしても、「売る場所」が無ければ、商品を売ることは難しいですよね。 そのためメーカーの営業担当は、「自社の製品を手に取ってもらいたい場所」に商品の売り込みをしていきます。 「実際に手に取ってもらうために舞台を整えること」は、商品を売る場合に必要不可欠と言えるでしょう。 ECサイト運営の場合で考えてみます。 絶対に売れると確信のある商品を生み出し、売るためにECサイトを立ち上げたところまでは良かったのですが、例えばGoogleで商品に関連のあるキーワードで検索しても上位に表示されていないなどで、サイトへの流入数が明らかに少ないのであれば、そのECサイトは「売るための場所」としての機能を果たしていると言えませんよね。 同業他社よりも認知度を高めるためにSEO施策をしたり、サイト内のUIを改善してユーザーの購入意欲を高めたり、客層が近い企業とのコラボグッズを販売して盛り上げてみたり、ユーザーに選んでもらえるサイト作りの意識が重要になってきます。 このように、「売るものが良かったとしても、売るための環境や場所などの要因が整っていないと、商品をうまく売ることができない」ということがわかります。 ■また選んでもらえるようにする ECサイトを運営していて一番気になるところは、「リピート率」だと思います。 何度も自社商品を購入してくれるヘビーユーザーをどうやって増やしていくか、これはEC担当者にとって頭を悩ませる課題ですよね。 リピートしてもらうために重要な点が「使用する前のイメージ」と「実際に使用してみての感想」の良いギャップです。 例えば、値段は高いのに良い印象を受けない商品だと悪いイメージが付きやすく、もう買うことはなくなるかもしれませんが、逆に値段の割に良い商品だ、とユーザーが感じればリピート率の向上が見込めそうですよね。 こちらもECサイトで言うならば、商品単価は安いのに購入後のサポートがどんな大手企業よりも手厚ければ、それは良いギャップとなり、リピート率向上につなげることが出来るでしょう。 ECサイト運営からの考察 ではECサイトでマーケティング活動を行う場合はどうしていくのがよいでしょうか。 まずは、最終的な目標と具体的な数字を設定していきます。 ECサイトにおいて、最終目標が売上の増加だった場合、ざっくりと 【売上金額=流入ユーザー数×購入率×平均客単価】 のような形になります。 マーケティング担当者は、この各項目に目指すべきゴールから逆算した数値を当てはめ試行錯誤していくのです。 では下記の条件の場合を例に具体的に考えてみましょう。 目標:月間売上1,000万円 基本情報・・・平均ユーザー数:30万/月、平均購入率:1%、平均客単価:2,000円 単純計算だと【30万×1%×2,000円】で、月間売上は600万円になります。 では、これを目標の1,000万円にするにはどうすればいいか考えてみましょう。 重要なのは、認知されること、売るための場所を得ること、もう一度買ってもらうようにすることの3点です。 現状ユーザーは流入してきていますが、さらに認知を拡大させ、サイト内でも買いやすくすることで、購入率を維持したまま、新規流入ユーザー数を増やす施策を実施したとします。 例えばこの施策のおかげで、月間のユーザー数が、1.5倍の45万/月になったとすると、 【45万×1%×2000円】で、月間売上は900万になります。 ですが、まだ目標には届きません。 そこで今度は、一度購入してくれたユーザーに対してリピート購入施策を検討しました。 現在の購入ユーザーリピート率が0%でここが20%になるとすると、 【900万+(900万×20%)】で月間売上は1080万となり、目標の1,000万円を突破できるので、新規ユーザーの流入とリピーターへの施策を実施すれば目標の達成が見込めそうですね。 この数字が達成できるような具体的な施策を次に考えていけばよい、ということになります。 これ以外にも、「リピート率20%以上にする」、「サイトをさらに改善して購入率を1.5%にする」、「広告施策でユーザー数や購入数の底上げをする」など、マーケティング担当者は「どのレバーなら上手くコントロールできるだろうか」といったことを常に考えて組み立てていきます。 具体的な施策として弊社サービスのリターゲティング広告のみで考えるならば、以下のような項目が挙げられると思います。 ・認知拡大のため配信量を増やす(流入数の増加) ・CTR(クリック率)を高めるためにバナーの精査をする(流入数の増加) ・CVR(コンバージョン率)を高めるために配信枠の精査をする(購入率の改善) ・効果の良いユーザーセグメントに配信を集中させる(購入率の改善・リピーターの増加) これらをマーケティング担当者と協力して上手く改善し、施策を行うことで、流入してきたユーザーを効率よく購入へと導いていくことが、私たち広告配信サービス会社の課題だと考えます。 まとめ いかがでしたでしょうか。 今回は森岡毅さんの著書を参考にWebマーケティング担当になった方がまず知っておいた方がよいことをまとめて、ご説明しました。 この記事を通じて皆さんが少しでもマーケティングに興味を持っていただけたら幸いです。

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その広告本当に必要?ネット広告にさよならする時

こんにちは。nex8事業部の吉山です。 このブログでも様々なネット広告の種類と用途をお話してきました。 なんとなくでもネット広告の内容、必要性を実感していただいたかと思います。 今回の記事では、「ネット広告が必要なのは分かるから続けてはいるけど、このまま本当に続けてしまってもいいのかわからない・・」という悩みを抱えているWeb担当の方のために記事を書きました。 今やっている広告は本当に必要か、今後どうしたらいいのか、それを考えるヒントになれば幸いです。 それって本当に必要な広告施策? 「とにかくずっと効果が合わない・・。」と嘆いている担当者さん。 広告の運用方法を色々と試しても、思ったような改善が見られず、どうしていいもんかと頭を抱えていらっしゃる方、多いのではないでしょうか。 まずは、達成したい目標といま行っている広告施策が最適であるのかを整理してみましょう。 なお、ここからは「アフィリエイト広告」「リスティング広告」「リターゲティング広告」「アドネットワーク」「純広告」の5つについて考えていきます。 アフィリエイト広告 では1つ目、「アフィリエイト広告」ですが、これは広告主があらかじめ設定した成果(購入、資料請求、等)が発生した際に、その成果を発生させた(ユーザーを成果地点まで斡旋した)Webサイトに対して、成果報酬が支払われる広告手法を指します。 主にブログでの商品紹介や、比較検討サイトといったWebサイトを通じて貴社商品の宣伝ができるので、新規ユーザーへの認知、獲得を狙う際には効果が発揮しやすい広告施策です。 ■参照記事:【アフィリエイト×リターゲティング】アフィリエイト広告の基本と3つの特徴 リスティング広告 続いて「リスティング広告」は、Web上で検索をした際に、検索したキーワードに応じて検索結果画面の上部や横に表示される広告です。 ■参照記事:今さら聞けない!リスティング広告の始め方 貴社で設定したキーワードで検索行動を起こしているユーザーに対して広告配信ができるので、既にニーズのあるユーザーや知ってはいるけどまだ購買段階ではないといったユーザーに対してのアプローチが可能です。 ただし、設定したキーワードで検索されない限りユーザーの目に触れることはない為、広く認知をしてもらう場合にはあまり向かないかもしれません。 リターゲティング広告 「リターゲティング広告」は、既に貴社サイトへ訪れたことのあるユーザーにのみ広告配信をすることが出来ます。 そのためこちらも広い商品認知には向きませんが、購買意欲の高い新規ユーザーやリピーター獲得には効果を発揮しやすいです。 ■参照記事:今さら聞けない!? リターゲティング広告についてEC担当者が知っておきたい基礎知識 アドネットワーク 「アドネットワーク」は、多くの配信先メディアを束ねていて一括で広告配信が出来るため、ターゲティングを行わないブロード配信が可能です。 新規ユーザー獲得や、認知に効果が発揮しやすい広告施策と言えるでしょう。 ■参照記事:~いまさら聞けない~ アドネットワークを調査した件 純広告 「純広告」は、Yahoo!のブランドパネルに代表されるような、大々的な自社サービスの露出が可能となる広告手法です。 貴社サイトと親和性の高いメディア等へ掲載すれば、効率的に認知獲得や潜在層へのアプローチができる施策です。 ただし期間や表示回数が決まっている形式なので、効果が悪かった場合に止めることが出来ない、また一般的にかなり高額な広告掲載費ではあります。 ■参照記事:「こんな商品あったんだ!」が購入への第一歩、知っておきたい純広告の活用法 以上から、広告実施の目的として、「サービス・ブランドの認知」「新規ユーザー獲得」「リピーター獲得」の3つに分類することができ、まとめると下記の表のようになります。 あなたの実施している広告施策はどれで、目的に対して最適なものとなっているでしょうか。 もちろん広告の目的がこの表のとおりに当てはまるというわけではありません。 ですが、おおまかに「いま実施しなくてもよい広告施策」というのが見えてくるかと思います。 また、なんとなく必要そうだからと、「ダラダラ配信を行っている広告」はありませんでしたか? その辺りもしっかりと可視化していくことが重要です。 「辞め時」と「始め時」のタイミングをしっかり見極める 前の章で話した通り、まずは今の目的に対して、「必要な広告」「不必要な広告」をしっかりと見分けていきましょう。 それが出来たら、次は配信のタイミングを精査していきます。 必要な広告だからと一年中ずっと同じペースで配信し続けてはいませんか? 与えられている広告予算は、無限にある訳ではありませんよね。 「必要な時期にまとめて予算を使い、必要でない時期は広告予算を抑える」、これが出来れば一番無駄を減らすことができます。 会社によっては、月ごとで広告予算が一定額決まっている場合もあるかと思いますが、やはり広告費は長期間計画を立てて、しっかりと振り分けていくことが、トータルで無駄を省く近道となってきます。 アパレル会社での広告施策例 最後に、アパレルECサイトの場合で具体的に考えてみましょう。 あなたはサイトのWebマーケティング担当だとします。 年間を通して運用できる広告費が決まっており、現在はリスティング広告とリターゲティング広告の2つを、通年で予算を均等に振り分ける形で実施しています。 状況として、ここ半年間は一定数のリピーター確保に成功していますが、新規ユーザーの減少が目立っており直近の課題となっていました。 まずは第1章でお伝えした必要な広告かどうかの見直しを行いましょう。 リターゲティング広告については、リピーターの獲得には役立っていると判断できるので、結果を見ると広告の効果が発揮できており、現状維持がよいと判断できます。 新規ユーザー向けの広告施策は ・アフィリエイト広告 ・リスティング広告 ・アドネットワーク ・純広告 でしたね。 ですが、だからといってすべてを闇雲に実施するのは危険です。 予算に十分余裕があれば複数施策を同時並行で実施し、様子を見ていくのもいいのですが、先ほどお伝えした「必要なタイミングで必要な施策に広告費をまとめて使う」方法でいくと、あまり分散させた使い方より、本当に必要なものに絞って広告費をかける方が賢明です。 そこでいったん新たな広告施策を導入しない場合を考えてみましょう。 実施しているリスティング広告にはリピーター獲得の効果もあるのですが、新規ユーザーへのアプローチも可能です。 なのでリターゲティング広告に使っている予算をリスティング広告に使い、「検索キーワードを増やす」または「見直す」ことで、新規ユーザーへのアプローチとリピーター獲得維持の両立ができる施策として考えられます。 では新規ユーザー獲得のためリスティング広告に追加で新たに広告施策を導入する場合はどうでしょうか。 新しく実施するのであれば、1つずつ行っていくことで本当に自社にあったものが見つけられます。 ここでは、新しい施策として、ターゲットとしているユーザーに近いメディアサイトへ「1週間の純広告」を実施してみることにしました。 その結果、新規向けに配信していたリスティング広告よりも純広告の方が安く新規ユーザーを獲得することが出来ていたので、次の1か月間は新規向けにキーワード設定していたリスティング広告施策を停止、純広告を他のメディアサイトにも広げて掲載することに決めました。 目的に対して最も効果が良かったのが「純広告」だったので、これまでずっとやっていたから、と「リスティング広告」を配信し続けることはせず、いったん停止をする判断をしたのです。 そして「純広告」を拡大した場合の効果を見て、「リスティング広告」の配信を再開するかどうか考えるのがよいでしょう。 このように、必要な広告施策を明確にし、その中で予算編成を行い、時には実施していたネット広告にさよならを告げてダラダラと配信をしない、これが上手な予算とネット広告の使い方です。 まとめ 「きっと必要だろう」、「辞めた時の結果が怖い」、「新しい広告ってめんどくさい・・・」こんな考えのまま今の広告施策をダラダラと続けているマーケティング担当者さんって実は多くいらっしゃるかと思います。 確かに、今までの広告施策をやめるのは勇気がいることです。 しかし、予算を無駄にしない為にも、新しい可能性に出会う為にも、今一度「本当に必要な広告なのか」を考え直してみるべきではないでしょうか。

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行動経済学に学ぶ~人の心理を揺さぶる魅力的な販促方法とは~

こんにちは、nex8事業部の脇本です。 人が行動を起こす時には、様々な心理的法則や原理がはたらいているのですが、こういった人の行動心理を理解してプロモーションに活用することで、相手に心地よく商品購入等を促すことができるのです。 今回の記事では、より有効なマーケティング施策実施のための「人の行動心理」と、「具体例」をご紹介していきます。 是非ご覧ください。 人の心理に働きかける効果とは 人の行動心理とは、どんなものがあるのでしょうか。 有名なものとして〈フレーミング効果〉という事象があります。 まずは簡単な例を挙げてみましょう。 Aさん:あの店のコーヒーは、すごく美味しいけど値段は高い Bさん:あの店のコーヒーは、値段は高いけどすごく美味しい さて、あなたはどう感じましたか? Bさんが伝えるお店の方が、Aさんよりも良い情報に聞こえませんか? ではもう1つ。 A:ゲームに参加すれば100人中10人に賞金が出ます B:ゲームに参加しても100人中90人は何ももらえません こちらはどうでしょうか。 言っていることは同じですが、今度はAの方が印象よく聞こえますよね。 フレーミング効果とは、「同じ現象や物事でも伝え方や切り取り方によって、相手の受ける印象が異なる」という効果を指します。 最初の例のBでは、「値段は高いかもしれないけどすごく美味しい」のであれば、ちょっと買ってみようかな、と思わせることができています。 2つ目の例は、Aの方が「ポジティブに伝えているのでゲームへ参加してみようかな」という気になりますよね。 このように伝え方1つで、人は「感じ方やそれに対して起こす行動が変わってくる」のです。 マーケティングに活かせる心理効果7選 上述したような人の行動に関する心理学や効果は様々あります。 ここでは、マーケティングにおいて役立つ効果と、その使い方についてご紹介していきますね。 アンカリング効果~下げ幅判ると心躍りがち~ 「最初に提示された数字やものを基準として捉え、後から入る情報の捉え方に影響を与える効果」のことです。 ●具体例 A:「セール!1,000円」 B:「セール!3,000円→1,000円」 「セール!1,000円」と書かれたAと、「セール!3,000円→1,000円」と書かれたBでは、ただ1,000円と書かれたものよりも、3,000円から安くなったと表記されたBの方が、よりお得に感じませんか? 人は得だと感じれば購入意欲が湧くものです。 自社商品をよりお得だと感じてもらうために、より高い数字を先に表記したり、お得感を出すように強調することが大切です。 希少性の法則~残り1つだと買いがち~ 希少性の法則とは、「数が限定されているものほど価値が高いと感じる心理効果」のことです。 ●具体例 ・「本日限定キャンペーン!」 ・「あと○個」 ・「キャンペーン終了まであと○時間」 「本日限定キャンペーン!」と掲げている店があれば、ちょっと入ってみようかなという気になりませんか? 数量限定という文言を使ったり、「あと○個」や「キャンペーン終了まであと○時間」というように、今しか無いものという希少価値を付与することで、効果的な印象を与えられるでしょう。 バンドワゴン効果~世の風潮に感化されがち~ 人は流行している物や話題になった事柄に対して、「興味の無い事であっても関心を持ちやすい傾向」があります。 これは、「他人と同じ行動を起こすことで安心感を得る」という心理から起こる現象です。 「行列ができているんだから、きっといいお店に違いない!」という心理も、このバンドワゴン効果です。 ●具体例 ・「一番人気なのはこの色です」 ・「流行の○○」 ・「人気No.1」 同じ型でも色違いの商品があった場合、「一番人気なのはこの色です」と言われれば、その色の商品が良く見えたりしませんか? 他にも「流行の○○」や「人気No.1」など、皆に支持されているというような文言を商品の説明に使用することで、効果的にプロモーションすることができます。 返報性の原理~奉仕の精神返しがち~ 「誰かから何かをしてもらったら、お返しに何かをしてあげないといけないと考える心理現象」のことです。 ●具体例 ・お店の方から親切に接客されると「何かを購入してお店を出なければいけない」と感じる ・無料お試しセット これは私がよく感じることなのですが、閉店間際のお店に入って商品を探したり、店員さんに説明してもらったりすると、「必ず何かを購入してお店を出なければいけない」と感じてしまいます。 「せっかく時間を使ってくれて接客してくれたのだから、買わないと申し訳ない」という感覚になるからですね。 他にも、化粧品を買うときによく見る「無料お試しセット」も、この返報性の原理がはたらきます。 「無料でこれだけのものをくれたのだから、定期購入しようかなという気になってもらう」というわけです。 ザイオンス効果~しばしば聞くこと信頼しがち~ 人は接触する回数が多い程、その人や物に関心を持ちやすくなります。 「単純接触効果」とも言います。 ●具体例 ・口コミやテレビCMでよく見かけるブランドの商品を購入する あなたがメガネを購入しようと考えた時、口コミやテレビCMなどでA社の名前がよく出てきたのなら、「まずはA社のお店に行ってみようかな」と思いませんか? メルマガや広告配信サービスであれば、リターゲティング広告などを使って、定期的にアプローチをし、接触回数を増やすことで、認知度や商品の関心度の向上をしていけるのです。 ディドロ効果~同系列を揃えがち~ 「これまでの基準よりも良質な価値のものを所有した時、その価値に合わせて関連するものを統一させたいと考える心理現象」のことを指します。 ●具体例 ・アンティーク調のテーブルを購入した後、他の家具も同じテイストで揃えたくなる アンティーク調のテーブルを購入したら、室内に置く棚なども同じテイストで揃えたいと思う心理が「ディドロ効果」にあたります。 また、「揃えたい」という願望もディドロ効果にあたるので、ECサイト上での「商品のセット売り」や、「同レーベルのシリーズ紹介」など、掲載方法に工夫をすることが効果的でしょう。 また、購入した商品と関連した商品をおすすめする「レコメンド機能」も有効なプロモーションになりえます。 ウィンザー効果~他人の意見刺さりがち~ ウィンザー効果とは、「人から直接伝わる言葉よりも、第三者を介して伝わる言葉の方が信じやすくなるという心理」のことをいいます。 ●具体例 ・口コミやレビュー記事を見てから商品を購入する 商品購入の際、レビュー記事や口コミサイトを見てから比較検討する方も多いのではないでしょうか。 販売側ではなく、同じように買った人の意見であれば、この「ウィンザー効果」により、信ぴょう性を高めることができます。 第三者目線での訴求が出来る「アフィリエイト広告(リンク)」や、「実際に商品を買った人の声をサイト上に記載する」などして、しっかりと商品の魅力を訴求していくことが重要になりますね。 まとめ いかがでしたでしょうか。 「あ~そんなことあるある」と納得いただけるものはありましたか? 人の心理というものは案外単純で、ある事柄に対して一定の働きを見せることが多いのです。 もちろん人それぞれの性格もありますが、潜在意識の元で共通の感性を持つんですね。 この記事が貴社マーケティング施策のお役に立つと幸いです。

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O2OサービスでWebマーケ担当と営業担当のコミュニケーション不足が招く悲劇と解決策

こんにちは。nex8事業部の吉山です。 以前にもマーケティング担当の仕事内容に関してお話しましたが、今回はO2OサービスのWebマーケティング担当者の方に向けて、営業担当とのコミュニケーションの必要性とそのポイントをお話していきます。 この2つの部署は距離が近いので、うまく手を組んでいかないと亀裂が入りやすく、最終目標まで辿りつけなくなってしまうことが出てきてしまいます。 よくある失敗例をもとに、具体的な解決案について考えていきましょう。 一部署で完結しないO2Oマーケティング 今回のお話は、Web上で取引が完結しないO2Oサービスを前提にご説明していきます。 具体的には車の購入のようにユーザーがWeb上で来店予約をして、実際に来店した時に金銭が発生するといったサービスを扱うWebマーケティング担当の方を対象としています。 前回の私の記事では、Webマーケティング担当はWebという手段を使って売上を増やす、会員数を増やすなど、「目標」に掲げる地点までの流れを作るのが仕事だとお伝えしました。 目標を具体的に数値化したものがKGI(Key Goal Indicator)で、そのKGIを達成するために実際どんなことをすればよいか、分解して考えた時に達成すべき数値目標をKPIといいます。 こちらについては前回の記事を参照してみてください。 O2Oサービスでは、ユーザーがWebで申し込みや問い合わせをした後、実店舗へ流れていきコンバージョンすることが求められます。 つまり会社として最終目的、例えば売上を上げる、という目的に対して、2つの部署がかかわっている、という状況です。 先ほどの車の例でいうならば、Webマーケティングの部署では、Webサイトから来店予約をしてもらうのが目標(KGI)となるので、KPIは流入数や来店予約率になります。 それに対し、実店舗の営業担当は、最終的にどれだけ売り上げたかがKGIとなることが多いので、KPIは来店後の引き上げ率や売上となるわけです。 こういった場合によくあるのが、Webマーケティング担当者と営業担当の間でしっかりとした意思疎通ができておらず2つの部署の仲が悪くなり、会社全体としての目標達成が叶わなくなってしまうことです。 では具体的な例を次の章で見ていきましょう。 上手く行かなかったのはWebマーケvs営業どっちのせい? あるエステ店でのことです。 この企業では秋冬が閑散期となるので、売上の底上げをするべく新規顧客獲得の集客施策を行うことになりました。 そこで会社全体で「毎月30人、新規会員登録をしてもらう」という目標を掲げました。 具体的には期間限定の「初回無料エステ体験」のキャンペーンを実施し、それをフックに来店と新規会員登録を促そうと考えたのです。 この時ユーザーの動線はざっくりと、【Webサイト流入→Webでお試し体験を予約→実際に来店→会員登録】という流れになります。 Webマーケティング担当が広告施策の実施やキャンペーンページの設計・運用を行うことで新規ユーザーを呼び込み、Web予約まで誘導し、その後は営業担当へバトンタッチして、実店舗に来店したユーザーへ対面営業して会員になってもらう、という流れですね。 この施策を1か月やってみた結果、新規会員登録数は「10人」と大幅な未達でした。 さて、ここからが本題です。 未達であった場合、当たり前ですがなぜ未達となってしまったのか、原因をしっかりと探さないと今後もずっと達成できないかもしれません。 この原因究明もWebマーケティング担当の大切な仕事になるのです。 プロモーションを段階ごとに見て原因究明をしてみよう 今回の例ではユーザーの動線から未達となった原因が大きく3つ考えられます。 ① Web予約数× ② Web予約数○→来店数× ③ Web予約数○→来店数○→会員登録数× そもそも今回、Webマーケティング担当はWeb予約の目標数(Webマーケティング担当のKGI)を決める際、前回行ったキャンペーンの結果から目標を逆算して割り出していました。 試算では、最終的に30人の新規会員登録者を獲得する(会社としてのKGI)には、60人来店が必要(来店者の半分が会員になる想定)で、そのためにはまず120人Web予約が必要(Web予約数の半分が来店する想定)でした。 では、この計算を元に、先ほどの未達理由3つについて考えていきましょう。 ① Web予約数が×の場合 これはWebからの予約数が目標の120人に達していなかった場合で、Webマーケティング担当のKGIが未達ということになります。 広告宣伝を強めることでの流入数の増加、またはサイト上での予約をより促しやすくする必要があるでしょう。 ② Web予約数○→来店数が×の場合 120人のWeb予約はあったのに、実際に来店した人数が60人以下、40人程度だったというような場合です。 これでは仮にこの後の会員登録率は想定どおり50%だったとしても未達となってしまいますね。 これはその都度、Webマーケティング担当と営業担当が来店人数の確認を取り合い想定よりも今回の来店率が悪いことを早期に共有できていれば、その時点で予約数を増やす為の施策を実行できたはずです。 部署間での情報共有をしっかりしていれば解決することが出来そうですね。 ③ Web予約数○→来店数○→会員登録数が×の場合 Webからの予約数も十分で来店も想定通り50%は来ている、それなのに会員登録につながらなかった、という場合です。 これは営業のKGIが未達(営業のせいだ)と考えるWebマーケティング担当さんは多いのではないでしょうか。 一見営業担当の力不足で目標達成できなかったようにも見えますが、目標の畑が全く違うから相手の責任だと考えていては、本来改善できるものも改善できなくなってしまいます。 なぜ必要数が来店しているのに、会員登録まで至っていないのか。 もちろん営業力不足という可能性もありますが、この時も営業担当と密なコミュニケーションを取ることで別の要因が見えてくる場合があります。 営業担当とのコミュニケーションはこう活かそう もしこのままお互いが情報の共有をしないと下のイラストのようになってしまい、一向に関係性は良くなりませんし、目標達成も難しいでしょう。 ですが営業は現場のプロであり、どういったユーザーが会員登録してくれやすいかしっかり分かっています。 ここで今回のキャンペーンで来店したユーザーについて実際の現場にいる営業担当に聞いてみると、解決の糸口が見えてきました。 営業によると、会員になりやすいのは「30代~40代の働いている女性」だということでした。 このユーザーであれば半数の50%は会員になってくれているという実績もあり、前回のキャンペーンではここがきちんと押さえられていました。 Webマーケティング担当は数字だけで判断し、今回の試算をしてしまっていたのです。 さらに営業担当からしっかり話を聞いてみると、実は今回来店したユーザーは「無料体験」というキャンペーンにつられた若い女性ばかりだったというのです。 前回成功したキャンペーンよりさらに獲得数を伸ばす目的で企画した、最初のWeb予約数を増やすためのフックである無料体験がコンバージョン率を下げていたのです。 必要数と考えていた60人の来店のうち、ターゲットとしている30代以降のユーザーは20人でした。 その為、会員登録に結びついたユーザーは10人という結果になってしまったのです。 つまり今回は、「対象としたいユーザーを集められていなかったこと」が目標未達成の原因だったのです。 ここで重要になるのが、それぞれの目標だけを達成することにこだわるのではなく、最終目標である「新規会員30人」を達成するために、どういったユーザーを連れてくることが出来ればいいか、そのために何をすればよいかを、Webマーケティング担当と営業担当でしっかりとペルソナやカスタマージャーニーを作り共有しておくことです。 そうすることで、Webマーケティング担当は「せっかく目標人数連れてきたのに営業のせいで達成しなかったじゃないか」とか営業担当も「全然優良な顧客を連れてこないWebマーケティング担当はだめだな」といった内部でのもめごとが軽減でき、課題がどこにあったかを見つけやすくなります。 Webマーケティング担当と営業担当、それぞれお互いの土俵で一番詳しいのはその土俵にいる人なんですから、目標達成に向けてちゃんと情報を共有していけるといいですね。 まとめ いかがでしたでしょうか。 このようにWebマーケティング担当、営業担当とお互いに常々ちゃんと必要な情報や意見の共有をしていないと、本当の原因を見つけられず、永遠に目標達成出来ない、なんてことも起こり得ます。 今一度、目標達成できていない原因がどこにあるのか、目の前の数字と共に、営業担当とのコミュニケーションを通して確認してみてください。

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YouTube好きのWeb広告業界人が語る「YouTubeマーケティング」とは

こんにちは。nex8事業部の石井です。 皆さんは普段YouTubeを見ていますか? 今ではほとんどの方が接しているかと思いますが、実はサービス開始は2005年からと歴史は浅いYouTube。 ここまで大きく広まったのもここ数年のことで、僕がYouTubeにどっぷりハマり始めた5年ほど前は、今ほど浸透していなかったように思えます。 このYouTubeをはじめとした動画サービス成長の要因としてはやはりスマートフォンの普及が大きいでしょう。 視聴環境が多様化し、いつでも好きな時間に見たい動画を視聴できるようになったことで、生活者がより動画サービスに接しやすくなっていることが考えられます。 そんな動画サービス大手のYouTubeをビジネスに活用することは、今のWeb業界にとって、かなり重要ではないかと思います。 そこで今回はYouTubeを活用した、マーケティング方法についてご紹介をしていきたいと思います。 YouTubeマーケティングについて まずはYouTubeマーケティングについて簡単に概要を紹介します。 名前の通りでYouTubeを使って自社のマーケティング活動を行っていくのですが、実施する大きなメリットは動画でのアプローチが安価にできる点にあります。 動画での広告というとまずテレビCMがありますが、世間への影響力は大きい半面、たくさんの費用がかかってしまいます。 それに比べ、YouTube内での広告配信は比較的安価でターゲットを絞って配信もできるため、自社のアプローチしたいユーザーに対して予算に合わせた利用をすることが可能です。 また自社サイトに視聴者を誘導したい場合、WebサイトへのURLに遷移させるようにし、そのまま購買などの具体的なアクションに繋げることが出来ます。 その他にも様々な活用ができるYouTubeマーケティングの方法を、「YouTube広告への出稿」、「YouTubeチャンネルの作成」、「インフルエンサーの活用」の3つに分けてご紹介していきます。 YouTube広告で出来ること YouTubeの広告には「TrueView広告」と「バンパー広告」があります。 これらは、Google AdWords(アドワーズ)を通じて、YouTubeやGoogleディスプレイネットワークへ配信できる動画広告の総称です。 利用するにはYouTubeアカウントとGoogle AdWordsのアカウントが必要になりますが、無料で開設ができ、広告配信費用以外の利用料は発生しません。 それでは、TrueView広告とバンパー広告について簡単にご紹介します。 ■TrueView広告 TrueView広告においては興味がないユーザーへの広告表示での課金が発生しにくい仕組みのため、コストパフォーマンスの高い効果を出すことができるでしょう。 TrueView広告はインストリーム広告、ディスカバリー広告の2パターンがあります。 インストリーム広告は動画が再生されるディスプレイに配信され、ディスカバリー広告は YouTube の検索結果などに表示されます。 ■動画再生ページ ■検索結果ページ ●(TrueView)インストリーム広告 さらにインストリーム広告は配信されるタイミングによって以下3種類に分けられます。 ・プレロール広告(ユーザーが視聴する前) ・ミッドロール広告(視聴途中)※動画本編が10分以上のみ ・ポストロール広告(視聴後)※動画本編が10分以上のみ ミッドロール広告とポストロール広告は配信条件があるため、ショート動画が多いYouTubeでは主流はプレロール広告(動画視聴前)になります。 スキップが可能な広告で時間に大きな制限はなく(30秒が多い)、動画再生前5秒間の広告を再生後、右下に現れるスキップボタンを押せば動画本編の再生が始まる仕組みです。 課金条件 ・動画広告を30秒視聴する。 ・動画広告のリンクから自社サイトへの遷移等、アクションを起こしている。 プレロール広告(動画視聴前)にはスキップができないノンスキッパブル広告も存在します。 30秒のものが多く、ユーザーはこの時間中広告の視聴を強制されます。 課金体制は動画が表示された時点でCPM(Cost Per Mille)課金となります。 ただ、長い時間広告を強制的に視聴しなければならないのでユーザーの負担となり、懸念されてしまうこともあり、Googleは2018年までにノンスキッパブル広告を廃止すると発表しています。 ●(TrueView)ディスカバリー広告 以前は「TrueView インディスプレイ広告」と呼ばれていたフォーマットです。 YouTubeのトップページ、検索結果ページや各動画再生ページに表示され、ユーザーがクリックをしない限り動画広告の配信はされません。 そのため、インストリーム広告に比べ興味関心の高いユーザーが多いと言われています。 課金条件 ・広告がクリックされたタイミングで料金が発生するCPC課金   ■バンパー広告 バンパー広告は、2016年5月より新しいフォーマットとして開始しています。 配信箇所はインストリーム広告と同じく、動画が再生されるディスプレイ上で、一番の特徴は広告の配信時間が最長で6秒間のスキップ不可であるということです。 配信が6秒間のみなので、短い時間でユーザーに訴求するようアピールポイントを詰め込む必要がありますが、その分ユーザーにストレスなく商品やサービスを印象付けることができます。 また広告再生時間が短いため、サイト遷移を誘導するというよりは、ブランディングに向いていると言えるでしょう。 個人的には最近、このバンパー広告を出稿している広告主が増えているように感じます。 課金条件 ・広告が配信されたタイミングで料金が発生するCPM課金 TrueView広告とバンパー広告の配信はどちらもGoogle Adwordsの機能を使って性別や年齢、キーワードなどの細かい指定をして配信ユーザーを絞り込むこともできますし、ユーザーリストを作成し、そのユーザーに対して広告配信をすること、つまりリターゲティング広告の配信も可能です。 例えば、動画広告を視聴したユーザーに対して別のWebサイト上にバナー広告を配信したり、サイト訪問履歴のあるユーザーにだけ動画広告を配信したりすることができます。 配信したいユーザーをターゲティングして配信できるようになっているため、無駄なく広告を出すことが可能になるでしょう。 YouTubeチャンネルでの動画投稿で出来ること 次に、Youtubeチャンネル上で動画投稿することで出来ることを紹介していきます。 まずは投稿するためにYouTubeチャンネルを作成します。 YouTubeチャンネルとは、YouTube上に作成する会社のホームページのようなイメージです。 YouTubeチャンネルを作成するにはGoogleアカウントが必要ですが、すでに持っている場合は、YouTube画面右上からログイン後、「クリエイターツール」をクリックし「チャンネルを作成する」から作成することが可能です。 ユーザーが動画に興味をもち、自社のYouTubeチャンネルに「登録」してもらえば、最新の動画をアップロードした際にそのユーザーが目につきやすいところに動画が表示されるようになります。 YouTubeでのチャンネル登録はTwitterやInstagramでのアカウントフォローに似ていますね。 チャンネルを作成し動画投稿するメリットは大きく5つあります。 メリット①:無料で大規模な人数へのリーチが可能 YouTubeは世界最大の動画共有サイトです。 よく検索されるキーワードの動画をアップロードして、うまく「急上昇」に入ることができれば、大規模な人数にリーチすることができます。 メリット②:ソーシャルメディアへの共有がしやすく、拡散しやすい YouTube動画はFacebookやTwitterなどのSNSとの相性が良く、ユニークな動画や品質の高い動画はSNS上で拡散され一気に広まって話題となり企業の認知度UPにつなげることができます。 メリット③:自社サイトへの活用 自社のサービスサイトや商品ページを持っている場合は、そこに動画を埋め込むことで商品のよりリアルな情報をユーザーは知ることができ、購買に繋げることができます。 またそこからYouTubeチャンネル登録を促すこともできますね。 メリット④:Web検索結果からも流入を狙える Googleの検索結果と関連性が高いので、YouTubeでの動画検索結果ページではなく通常の「Web検索結果ページ」にも表示がされます。 特に「具体的な商品名」や、「◯◯をする方法」など具体的なキーワードはWeb検索結果画面に動画が表示される傾向が強いようです。 メリット⑤:動画の分析も無料で出来る YouTubeでは、「YouTubeアナリティクス」が無料で使用できます。 これは流入元や視聴者がどのポイントで動画視聴を止めているかなど、チャンネルや動画に関するさまざまな指標を得ることができます。 しかし動画をアップロードする際には、ただやみくもに投稿すれば良いわけではありません。 動画の再生数を増やし、企業の認知度を上げるには様々な工夫や以下のような注意点も考慮しなければなりません。 注意点①:効果的な動画を制作する 長時間の動画よりも、数分の短い動画が見られやすい傾向があります。 短時間で魅力が伝わる動画を作成・配信することが重要になるでしょう。 注意点②:タイトルやサムネイル画像にも注力 タイトルにはキーワードを設定し、クリックしたくなるようなものにしましょう。 またサムネイル画像なども目を引くような画像が視聴されやすいです。 注意点③:投稿数を増やす なにより定期的な配信を続けないことにはチャンネル登録者数は増えてきません。 動画数が増えれば、関連するその他の動画も視聴してくれる可能性が高まります。 このような注意点に気を付けながら、自社で動画を撮影・編集して投稿、チャンネル登録者数を増やしていくことは、時間をなかなか作れず、実施が難しい企業も多いかと思います。 そんなときは人気のある動画配信者(YouTuber)とコラボレーションするのも手段として考えられます。 YouTuber(インフルエンサー)を活用して出来ること インフルエンサーとは、人々に影響を与える人物を指し、YouTube上のインフルエンサーのことを「YouTuber」と呼びます。 近年は職業にしている方も増えてきていますよね。 このYouTuberに商品やサービスの紹介を依頼し、YouTuberが動画を作成・配信するという流れです。 紹介したい商品がコスメ系の商品であれば、メイク動画で人気のYouTuberにレビューをお願いすることで、自社で動画配信をするよりも良質かつ膨大な数の新規ユーザーにアプローチすることができ、効果的なプロモーションになるでしょう。 人気のあるYouTuberと企業をつなげてくれる会社などもあるので、インフルエンサーを使ったプロモーションはそこまで難しくないかと思います。 ただ、YouTuberを使ったプロモーションの場合、費用がかかり話題になるかどうかはYouTuberとその動画内容によって変わってきたりしてしまうことから多少のリスクはあります。 それでも、自社内でチャンネルの登録者数を増やし、視聴回数を増やしていくにはそれなりの時間と労力が必要になりますので、YouTubeに動画として商品を広げていく施策としては有効な手段となるのではないでしょうか。 まとめ Googleの2016年の発表によると日本でのYouTube利用率は77%。 低予算で簡単に始められるYouTubeを利用した動画マーケティングはこれからどんどん企業が取り入れていくようになることが予想されます。 今回ご紹介したのは簡単な概要になりますが、自社サイトに合う動画訴求方法を見つけて、ぜひ一度試してみてはいかがでしょうか。

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【マインドフロー】7つの関門を突破して売れ続けるECサイトをつくる

こんにちは、nex8事業部の脇本です。 今回は顧客が物を購入するまでの心の動きを表す「マインドフロー」について。 この記事では、顧客の目線に立った具体例も交えてご説明します。 顧客視点に立つことで、今まで当たり前だと思っていた事柄の理由や根拠が見えてくるかもしれません。 マインドフローとは マインドフローとは、マーケティングコンサルタントの佐藤義典氏が提唱したもので、顧客が物を購入するまでの「心の流れ」のことを指します。 顧客が何かを購入したいと考えた時、どのような事を考え、どのような心の変化が現れるのかを具体的に分解し、それぞれの心のフェーズを分析することで、売り手側は自社にとっての必要点・不足点の検出など、売上向上に繋がるための課題を落とし込むことができるのです。 マインドフローで提唱されている、顧客が購買に至るまでの心理分析には、以下の7つの過程があります。 ①認知→ ②興味→ ③行動→ ④比較→ ⑤購買→ ⑥利用→ ⑦愛情 このように、最初は商品を知ってもらうことから始まります。 そして、商品の購入を経て最終的には商品に愛情をもってもらうこと、つまりリピーターになってもらうまでの過程を段階別に表しています。 同じ購買行動を表す言葉としてAISAS(アイサス)が有名で、これは ①認知(Attention)→ ②興味(Interest)→ ③検索(Search)→ ④行動(Action)→

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Webマーケティング担当者必見!アドネットワークとDSPの違いと効果的な使い分けとは?

「基礎があれば1にでも100にでもできる」 これは私が学生時代に覚えた中田英寿氏の言葉です。 はじめまして。nex8事業部で広告運用を担当している金です。 初めてのブログです。最後までお付き合いいただければ幸いです。 インターネット広告業界の用語や仕組みを理解しようとしていると「何となくわかる(=完全には理解していない)」事が多々出てくるかと思います。 私自身も、何となくではなくしっかり理解するために基礎の部分から日々勉強しているのですが、その中から今回はWebマーケティング担当の方なら必ず1度は聞いたことのある「アドネットワーク」と「DSP」の違いについて説明していきたいと思います。 そもそもアドネットワークとDSPってなに? アドネットワークとDSPの違いを解説する前に、まずはそれぞれがどういったものか簡単に説明します。 アドネットワークとは? アドネットワークとは、Webサイトやブログなどのメディアを多数束ねて、そのメディアの持つ広告枠へ広告を配信する仕組みを持ったネットワークのことです。 アドネットワークを提供している事業者は様々なメディアから広告枠を提供してもらい、広告主はアドネットワークに発注することで、一括でそのメディア群へ広告を配信することが可能になります。 1メディアごとに発注する手間がはぶけるので、管理が楽になったり、多くのユーザーにリーチしたりすることが出来ます。 詳細についてはアドネットワークのまとめ記事をご覧ください。 DSPとは? 続いてDSPについてです。 DSPとは、Demand-Side Platform(デマンドサイド・プラットフォーム)の略称で、インターネット広告において広告主側の広告効果の最大化を支援するためのツールです。 DSPはアドネットワークとは異なり配信枠を持っているわけではないので、アドネットワークや、SSP(Supply-Side Platform)(※)と接続をすることで広告の配信が可能となっています。 SSP:Supply Side Platform(サプライサイド・プラットフォーム)の略でメディア側の広告収益最大化を目的としたツールのこと。 では具体的にどういうところが違うのか、それは登場の背景を紐解くことで見えてきます。 次により詳細なアドネットワークとDSPの違いについて説明していきます。 アドネットワークとDSP登場の背景 ■アドネットワーク登場の背景 アドネットワークが日本で初めて登場したのは、2008年頃。 1999年当時、インターネット上でのブログ数はわずか23サイトしかありませんでしたが、その後Webサイトやブログが個人でも簡単に作成できるようになり、2006年には5000万サイトと爆発的に増加しました。 アドネットワークがない時代、広告主がメディアサイトに広告を掲載したい場合は1メディアごとに掲載依頼をしていたので、Webサイトやブログが増えたことで、広告掲載できる枠も同じように増加すると、その管理や効果測定が到底人力では出来なくなったわけです。 アドネットワークはそれらをまとめて両者の仲介役をすることで、広告主とメディアの困難を解決する存在として登場したのです。 ■DSP登場の背景 Webサイトやブログの数が増え続けると、異なるメディア(配信出来る広告枠)を保有したアドネットワークも自然と増加していきました。 そのため広告主は希望するメディアサイトに広告配信したい場合、サービスごとに管理画面や配信手法が異なる複数のアドネットワークを運用する必要があり、広告運用者の負担はかなり大きくなってしまったのです。 こういった問題の解決と、より広告の費用対効果を高くするためにDSPが登場しました。 DSPはアドネットワーク(SSPやアドエクスチェンジなども)を束ね、全ての配信枠の中から設定したユーザーが現れた場合に広告を配信出来ます。 これまで、アドネットワークごとに配信設定をしていたところを、DSPを介すことで一元管理することが出来るというわけです。 アドネットワークとDSPを簡単に表すと、アドネットワークは「それ自体が配信枠を持っている広告ネットワーク」、DSPは「広告ネットワークを束ねて、どこに、どのように配信をしたらよいか考えるツール」と言えます。 では続いてそれぞれの詳細な役割を説明していきます。 アドネットワークとDSPの代表的な機能 アドネットワークとDSPには共通した機能や特徴があるので、まずそれをまとめてみました。 <アドネットワークとDSPの共通の機能> ・CTR、CV数、CVRなどの効果測定データを見ることができる。 ・リターゲティング広告配信ができる。 ・広告配信を行う上で運用を細かくできる。 ・課金方式がインプレッション課金、またはクリック課金である。 上記が挙げられます。 ネット広告の特徴でもある効果測定はどちらも出来ます。 また課金形式はサービスごとに異なりますが、ほとんどのサービスがインプレッション課金(CPM)かクリック課金(CPC)のどちらかです。 運用できることについてもサービスごとに異なっています。   続いてアドネットワークとDSPのそれぞれについてまとめてみます。 <アドネットワークの代表的な機能> ・アドネットワークと連携しているメディアサイト・アプリに大量出稿ができる 複数の媒体を所持しているアドネットワークを利用すれば1つ1つのWebサイトに広告掲載をお願いしないで出稿が可能になります。 アドネットワークの代表的な機能です。   ・アドネットワークごとに独自のターゲティング方法があり、目的に応じた使い分けができる 指定したカテゴリのメディアサイトのみに配信をする「パッケージング配信」や特定の性別やジャンルに興味があると推測されるユーザーに広告配信をする「オーディエンス配信」などサービス提供会社ごとに独自のターゲティング手法があります。   <DSPの代表的な機能> ・複数のアドネットワーク、SSP、アドエクスチェンジに配信ができる DSPではアドネットワークやSSPと接続し、それぞれの持つ広告枠1つ1つに対して入札、配信を行うので、膨大な配信枠の中から適切なユーザーに配信ができる。   ・RTB入札を採用している 1インプレッションに対してリアルタイムで入札を行うので、良い配信枠には高く入札、あまり効果の良くない枠には入札をしないなどして、効果の調整が細かくできる。   ・広告運用者の工数削減ができる 複数アドネットワークを運用する場合、それぞれ手法が異なるので配信の調整に手間がかかってしまいますが、DSPであれば接続しているアドネットワークやSSPを一元管理することができたり、機械学習等により運用をすべて自動化しているサービスもあったりするので、運用の工数削減ができる。   ・レコメンド配信ができる  レコメンド配信という趣味や嗜好性が似ているユーザー同士の共通点やユーザーが閲覧した複数の商品の共通点を分析することで、類似ユーザーに最適だと思われる商品広告を表示することができます。 ここまで、アドネットワークとDSPの役割や特徴について違いを説明してきました。 役割が違うので、実際のプロモーションに際しても使い方が異なってきます。 最後に、アドネットワークとDSPの効果的な使い分けについてお伝えします。 アドネットワークとDSPの使い分け アドネットワークは、多くのメディアをひとつの媒体として広告配信ができる『プラットフォーム』に対して、DSPは複数のアドネットワークを1度にまとめて運用し分析できる『ツール』だと考えることが出来ます。 運用にかかる手間という点で考えてみましょう。 1度に多くのアドネットワークに配信する場合はDSPを利用すれば入稿、入札、分析の時間を省略することが出来ます。 逆に少ないアドネットワークのみに配信するのであれば、DSPを介さず直接運用したほうが効果的になる場合があります。 次に配信方法という点ではどうでしょうか。 アドネットワークは特定カテゴリのサイトや配信枠を指定して配信できることが、DSPはどの配信枠に対しても狙ったユーザーに配信出来ることがそれぞれ特徴として挙げられていました。 この時ECサイトを考えると、自社内で狙いたい層がある程度決まっていると思いますので、認知を目的とした際には、アドネットワークのカテゴリ配信を使って狙いたいユーザーがいそうなメディアサイトにのみ配信をすれば効率的に集客が出来ますね。 一度でもサイトに来ている、または既存ユーザーが多くいて再訪問を目的とするならば、より細かくユーザーのターゲット設定を行えて、様々なネットワークでアプローチすることのできるDSPの活用が有効になります。 その時実施したい目的に合わせてアドネットワークやDSPを活用することがマーケティングを行う上で大切なことではないでしょうか。 まとめ いかがでしたか? アドネットワークとDSPについてご理解いただけましたでしょうか。 役割の違うネットワークとツールなので目的によって使い分けて効率的な集客を行っていきましょう。 このブログを読んで頂いた方々に少しでもお役に立てれば幸いです。

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