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ECサイト運営に使える!Excel初心者のための関数活用基礎基本

こんにちは、nex8事業部の山田です。 今回は在庫管理やレポーティングに活かせるexcel初心者の方向けに基礎や基本になる関数の説明や使用例を書きたいと思います。 よく使う基本的な関数と使用例 まずは「関数」について。 関数とは、「どんな計算をさせたいか」と「どの部分にその計算を適用するか」を組み合わせたものです。 例えば指定した範囲内の数字をすべて足し合わせる関数はSUMで、A1~A10までのセルに入っている数字を足したい場合、 =SUM(A1:A10) と入力すると自動的に計算をしてくれます。 ではこれをふまえて、よく使う基本的な関数を5つ紹介します。 ① SUM関数 これは足し算の関数です。 上述の例でも触れましたが、SUM関数は指定した範囲内の合計値を計算します。 すべてのセルを+でつなげても同じですが、大変手間なので関数を使います。 図はある商品の1日ごとの売り上げ個数を記載したものです。 これらの合計個数を知りたいとき、合計値のセル(D2)に =SUM(B2:B8) と式を入れると、指定された範囲(B2~B8のセル)における合計値が計算されます。 Excelの”fx”ボタンを押すと関数が表示されるので使いたい関数を選択し、数値を出したい範囲を指定します。 また、オートSUMという機能もExcel画面上部右側にあり、関数を打ち込まなくても範囲を指定すれば自動的に足してくれる優れものです。 ② AVERAGE関数 これは平均を出すための関数です。 SUM関数と同様に”fx”ボタンからAVERAGE関数を選択し、セルの範囲指定を行います。 図はある商品の1日の売り上げ個数を記載したものです。 1日平均売上個数のセル(D2)に =AVERAGE(B2:B8) と入力すると、指定された範囲(B2~B8のセル)における平均値が計算されます。 AVERAGE関数にもオートSUMと同様の機能があり、オートSUMボタンの横のタブで選択できます。 ③ COUNT関数 これは数値の入ったセルを数えてくれる関数です。 見た目が数字でも文字として表示されているものは数えないので注意してください。 購入経験のある人には回数が振ってあるので、その数値が入っている=購入経験者であり、その数を数えることができます。 計算結果の欄(D2)に =COUNT(B2:B6) と入力すると、B2~B6のセルの中から、数値が入力されているものを数えるので、この場合3と表示されます。 つまり購入経験者は3人ということになりますね。 ④ COUNTA関数 これは数値でも文字でもセルに何か入っていれば数えてくれる関数です。 空白は数えません。 対象範囲に飛び飛びで入力されている情報などの場合、一気にその範囲内を数えてくれるので非常に有用です。 会員のリストの中でなにか購入した顧客の数を求める場合です。 B2~B6セルに購入した商品の名前が表示されていますが、表示されている=購入経験者であり、計算結果の欄(D2)に =COUNTA(B2:B6) を入力することでその数を数えることが出来ます。 この場合は2と表示されます。 ⑤ IF関数 これは指定する条件をクリアしているかどうかで出力する値を変えることが出来る関数です。 B2~B6セル(購入金額)の中で30,000円以上購入した場合に粗品を"あり"とし、指定した金額未満の場合は空欄とする場合です。 計算結果の欄(C2)に =IF(B2>=30000,"あり","") と入力すると30,000円以上購入した人の欄に「あり」と表示されます。 IFの()内は1つ目に条件を記述するので、B2に入っている数値が30000以上かどうかという式が入っています。 2つ目の欄で、条件を満たしている場合にC2に入る言葉、3つ目の欄はここでは空白になっていますが、条件を満たしていない場合に入る言葉を記述します。 この場合だと、下の3人に「あり」の表示がされるというわけです。 先ほどのCOUNTA関数と組み合わせて「粗品:あり」の数を数えれば贈答数の合計を知ることもできます。 応用的な関数と使用例 では続いて、基本編よりも少し進んだ応用編の関数をご紹介していきます。 ⑥ COUNTIF関数 これは指定した条件に合うデータの数を数えてくれる関数です。 上の図は会員の中でプラチナ会員の数を抽出した場合です。 結果の表示先であるD2セルに =COUNTIF(B2:B6,"プラチナ") と入力すると、対象としているB2~B6セルの中から「プラチナ」を抽出し数えてくれます。 この場合1と表示されます。 ⑦ SUMIF関数 これは条件をクリアできているデータのみの合計値を計算してくれます。 特定商品の注文数が一定以上の店舗を対象とし、その売上金額を合計するなどが出来ます。 この図は売上1位がTシャツの店舗のTシャツの購入額の合計を知りたい場合です。 結果を表示するF2セルには =SUMIF(B2:B6,E2,C2:C6) と入力をします。 SUMIFでは記述する箇所が3つあり、左から、範囲、検索条件、合計範囲となっています。 1つ目の欄で、条件を検索する範囲を、そして2つ目の欄で検索条件を指定します。 今回の場合、B2~B6セルの中でE2セル(Tシャツ)と合致するもの抽出しているということになります。 最後に3つ目の欄で合計値を出したい範囲の指定をしています。 まとめると、B2~B6内で「Tシャツ」と合致したもので、C2~C6セル内の合計値を計算する、ということになります。 ⑧ VLOOKUP関数 指定した範囲の左端の列から数値を見つけて、指定した範囲の別の列の同じ行の中にある数値を反映させる関数です。 これにより商品IDから商品名や在庫数を抽出することができます。 上の表を使って、商品ID111の商品名と在庫数をF2、G2に表示するやり方を具体的に見ていきましょう。 VLOOKUP関数は、入力する項目が4つあります。 1つ目は、起点となる検索値、ここでは商品IDを入力するので、A2となります。 2つ目の欄は、検索する範囲なので、A2~C6を指定し、3つ目の欄ではその範囲内で何列目の項目を指定するかを選択するので、商品名の場合は2、在庫数の場合は3を入力します。 最後に4つ目の欄は、検索条件をTRUE→近似一致、FALSE→完全一致のどちらかから選びます。 商品IDと完全一致としたいため、ここではFALSEを入力します。 以上から、商品名の結果の表示先であるF2セルには =VLOOKUP(E2,A2:C6,2,FALSE) と入力すると、表のような結果が得られます。 ⑨ ROUND関数 指定された数値を指定された桁から四捨五入することができる関数です。 1つ目の欄で、四捨五入したい数値のセルを選択し、2つ目の欄でどの桁数から四捨五入するかを入力します。 この時、2つ目の欄に1を入力すると、小数第1位を、2と入力すると小数第2位を残すように四捨五入がされ、-1と入力すると1の位で、-2と入力すると10の位で四捨五入がされます。 上の表の場合は、結果表示先のC2セルに =ROUND(B2,-3) と入力し、つまりB2の数値を100の位で四捨五入しているということになります。 C3以下も同様です。 ⑩

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確度の高いユーザーに広告配信できる!?Googleタグマネージャのタイマー設定方法

こんにちは!nex8事業部、営業担当の岡本です。 「同じリターゲティング広告を配信するなら、より確度の高いユーザーに配信したい」そんな風に思ったことはありませんか? 実は、以前私の記事でも導入方法などをご紹介した「Googleタグマネージャ(GTM)」を使うことで、一定の時間以上サイトに滞在したユーザーや、一定量以上コンテンツを見たと想定できるユーザーにだけリターゲティング広告を配信することが出来るようになります。 参照:【2017年最新版!】Googleタグマネージャ導入のメリットと使い方 タグマネージャは、サイト運営や広告配信に必要なさまざまなタグを簡単に設置し、また一元管理を可能にするツールですが、その他にも「タグの動作条件をカスタマイズする」機能があるのです。 今回は、タグマネージャの応用編ということで、GTMとリターゲティングを組み合わせてできること、特にタグの動作条件を滞在時間にした時のリターゲティングの効果とその設定方法についてご紹介したいと思います。 タグマネージャの動作条件とは GTMでは「トリガー」というものを使うことで条件の設定ができます。 具体的にどういった動作条件を設定できるのか、トリガーを利用して設定できる条件を以下に簡単にまとめてみました。 ざっとこんな感じですが、ぱっと見ただけでも、いろいろな種類の条件を設定できるということがわかりますね。 リターゲティングタグは、ユーザーがページに訪れた際、そのページに設置したタグが作動することで、リターゲティング広告の配信対象ユーザーとして記録をしておくことが出来ます。 つまり、上記のトリガーをうまく利用すれば、リターゲティング広告を実施する際に、 「3秒以上ページに滞在しているユーザーにだけ広告を配信したい」 「LPを一定の距離以上スクロールしたユーザーにだけ広告を配信したい」 「動画を半分以上見てくれたユーザーにだけ広告を配信したい」 など、さまざまな条件を指定して合致するユーザーにだけ広告配信することができてしまうのです! 次の章からは、上記の中から滞在時間をトリガーに設定するパターン(タイマー設定)をご紹介できればと思います。 滞在時間を設定することでできること・注意点 ではリターゲティング広告配信時に滞在時間をトリガーに設定するとできることと注意点をご紹介していきます。 ●タイマー設定でできること ・確度の高いユーザーにのみタグを作動させることができる ⇒ECサイトの場合、商品詳細ページを見てすぐに別のページへ遷移したユーザーや「戻る」を押しているユーザーであれば、間違えてそのページを開いてしまった、またはあまり興味が強くないユーザーであると予想出来ます。 もちろんサイトやページの種類によって、あまり滞在時間が長くなくてもCV(コンバージョン)に繋がることもありますが、例えば10秒以上見ているユーザーの方がある程度確度が高いと判断できるので、そういったユーザーのみをリターゲティング広告配信の対象とすることができます。 ・無駄な配信を減らすことができる ⇒1つ目に付随してですが、配信対象ユーザーを絞ることができるので、無駄な配信が少なくなりCPA(獲得単価)の改善が見込めます。 ●タイマー設定の注意点 ・滞在時間の秒数設定によっては、確度の高いユーザーを取りこぼしてしまう ⇒あまりにも長い秒数でトリガーを設定してしまうと、CVに至る可能性のある確度の高いユーザーもリターゲティングの対象から外してしまう可能性があるので、何秒以上のユーザーを対象とするかは見極めが必要になってきます。 ・配信量が減ってしまう ⇒一定数のユーザーをリターゲティングの対象から外してしまうので、必然的に配信量は減ってしまいます。 なので、まずはタイマー設定を短めに設定し配信量を出してユーザーの傾向をつかんでから実施した方が良いかもしれませんね。 ・利用しているサービスによっては滞在時間でのトリガー設定を推奨していない ⇒サービスによっては、広告配信のロジックに影響がある等の理由から、滞在時間でのトリガー設定はもちろん、他条件でのトリガー設定も推奨されていないことがあります。 上記をしっかり理解したうえで、設定していただければと思います。 ちなみに・・・ このタイマー設定はリターゲティング広告以外にも使用することが可能です。 というのも「タイマー」というトリガーは「タグが作動するまでの時間を任意で指定」という機能なので、広告以外にも以下のような使い方が可能です。 ・GA(Googleアナリティクス)では計測できない、直帰ユーザーの滞在時間を計測することができる ⇒GAでは、直帰ユーザーの滞在時間を計測することができません。 つまり1秒滞在でも1分滞在でも直帰してしまえば、同じ直帰ユーザーだという判断がされてしまうわけですね。 GTMのタイマー設定を利用することで、直帰ユーザーでも滞在時間を計測することが可能になるので、直帰の中でも実は○○秒以上見ているユーザーはどれくらいいるか、などより細かく計測が出来るようになります。 実際に設定してみよう! では、実際にGTMを利用して滞在時間を使ったトリガー設定をしてみましょう。 上記のように、GTMの管理画面からワークスペースを開き、左の「トリガー」を選択してください。 赤い[新規]というボタンを選択してください。 「トリガーのタイプを選択して設定を開始」を選択します。 トリガータイプの一覧から「タイマー」を選択します。 このページで滞在時間の条件を設定することが可能です。 設定項目を以下にまとめました。 条件の設定後、トリガー名を設定してトリガーを保存すれば、完了です! さいごに いかがでしたか? 滞在時間の設定については、何秒が適切な滞在時間なのか?という検証は必要にはなりますが、上手に利用することで、今までにないセグメントの設定が可能になります。 滞在時間でのタグ作動設定を利用して、効果の改善のお役にたてたらうれしいです!

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O2OサービスでWebマーケ担当と営業担当のコミュニケーション不足が招く悲劇と解決策

こんにちは。nex8事業部の吉山です。 以前にもマーケティング担当の仕事内容に関してお話しましたが、今回はO2OサービスのWebマーケティング担当者の方に向けて、営業担当とのコミュニケーションの必要性とそのポイントをお話していきます。 この2つの部署は距離が近いので、うまく手を組んでいかないと亀裂が入りやすく、最終目標まで辿りつけなくなってしまうことが出てきてしまいます。 よくある失敗例をもとに、具体的な解決案について考えていきましょう。 一部署で完結しないO2Oマーケティング 今回のお話は、Web上で取引が完結しないO2Oサービスを前提にご説明していきます。 具体的には車の購入のようにユーザーがWeb上で来店予約をして、実際に来店した時に金銭が発生するといったサービスを扱うWebマーケティング担当の方を対象としています。 前回の私の記事では、Webマーケティング担当はWebという手段を使って売上を増やす、会員数を増やすなど、「目標」に掲げる地点までの流れを作るのが仕事だとお伝えしました。 目標を具体的に数値化したものがKGI(Key Goal Indicator)で、そのKGIを達成するために実際どんなことをすればよいか、分解して考えた時に達成すべき数値目標をKPIといいます。 こちらについては前回の記事を参照してみてください。 O2Oサービスでは、ユーザーがWebで申し込みや問い合わせをした後、実店舗へ流れていきコンバージョンすることが求められます。 つまり会社として最終目的、例えば売上を上げる、という目的に対して、2つの部署がかかわっている、という状況です。 先ほどの車の例でいうならば、Webマーケティングの部署では、Webサイトから来店予約をしてもらうのが目標(KGI)となるので、KPIは流入数や来店予約率になります。 それに対し、実店舗の営業担当は、最終的にどれだけ売り上げたかがKGIとなることが多いので、KPIは来店後の引き上げ率や売上となるわけです。 こういった場合によくあるのが、Webマーケティング担当者と営業担当の間でしっかりとした意思疎通ができておらず2つの部署の仲が悪くなり、会社全体としての目標達成が叶わなくなってしまうことです。 では具体的な例を次の章で見ていきましょう。 上手く行かなかったのはWebマーケvs営業どっちのせい? あるエステ店でのことです。 この企業では秋冬が閑散期となるので、売上の底上げをするべく新規顧客獲得の集客施策を行うことになりました。 そこで会社全体で「毎月30人、新規会員登録をしてもらう」という目標を掲げました。 具体的には期間限定の「初回無料エステ体験」のキャンペーンを実施し、それをフックに来店と新規会員登録を促そうと考えたのです。 この時ユーザーの動線はざっくりと、【Webサイト流入→Webでお試し体験を予約→実際に来店→会員登録】という流れになります。 Webマーケティング担当が広告施策の実施やキャンペーンページの設計・運用を行うことで新規ユーザーを呼び込み、Web予約まで誘導し、その後は営業担当へバトンタッチして、実店舗に来店したユーザーへ対面営業して会員になってもらう、という流れですね。 この施策を1か月やってみた結果、新規会員登録数は「10人」と大幅な未達でした。 さて、ここからが本題です。 未達であった場合、当たり前ですがなぜ未達となってしまったのか、原因をしっかりと探さないと今後もずっと達成できないかもしれません。 この原因究明もWebマーケティング担当の大切な仕事になるのです。 プロモーションを段階ごとに見て原因究明をしてみよう 今回の例ではユーザーの動線から未達となった原因が大きく3つ考えられます。 ① Web予約数× ② Web予約数○→来店数× ③ Web予約数○→来店数○→会員登録数× そもそも今回、Webマーケティング担当はWeb予約の目標数(Webマーケティング担当のKGI)を決める際、前回行ったキャンペーンの結果から目標を逆算して割り出していました。 試算では、最終的に30人の新規会員登録者を獲得する(会社としてのKGI)には、60人来店が必要(来店者の半分が会員になる想定)で、そのためにはまず120人Web予約が必要(Web予約数の半分が来店する想定)でした。 では、この計算を元に、先ほどの未達理由3つについて考えていきましょう。 ① Web予約数が×の場合 これはWebからの予約数が目標の120人に達していなかった場合で、Webマーケティング担当のKGIが未達ということになります。 広告宣伝を強めることでの流入数の増加、またはサイト上での予約をより促しやすくする必要があるでしょう。 ② Web予約数○→来店数が×の場合 120人のWeb予約はあったのに、実際に来店した人数が60人以下、40人程度だったというような場合です。 これでは仮にこの後の会員登録率は想定どおり50%だったとしても未達となってしまいますね。 これはその都度、Webマーケティング担当と営業担当が来店人数の確認を取り合い想定よりも今回の来店率が悪いことを早期に共有できていれば、その時点で予約数を増やす為の施策を実行できたはずです。 部署間での情報共有をしっかりしていれば解決することが出来そうですね。 ③ Web予約数○→来店数○→会員登録数が×の場合 Webからの予約数も十分で来店も想定通り50%は来ている、それなのに会員登録につながらなかった、という場合です。 これは営業のKGIが未達(営業のせいだ)と考えるWebマーケティング担当さんは多いのではないでしょうか。 一見営業担当の力不足で目標達成できなかったようにも見えますが、目標の畑が全く違うから相手の責任だと考えていては、本来改善できるものも改善できなくなってしまいます。 なぜ必要数が来店しているのに、会員登録まで至っていないのか。 もちろん営業力不足という可能性もありますが、この時も営業担当と密なコミュニケーションを取ることで別の要因が見えてくる場合があります。 営業担当とのコミュニケーションはこう活かそう もしこのままお互いが情報の共有をしないと下のイラストのようになってしまい、一向に関係性は良くなりませんし、目標達成も難しいでしょう。 ですが営業は現場のプロであり、どういったユーザーが会員登録してくれやすいかしっかり分かっています。 ここで今回のキャンペーンで来店したユーザーについて実際の現場にいる営業担当に聞いてみると、解決の糸口が見えてきました。 営業によると、会員になりやすいのは「30代~40代の働いている女性」だということでした。 このユーザーであれば半数の50%は会員になってくれているという実績もあり、前回のキャンペーンではここがきちんと押さえられていました。 Webマーケティング担当は数字だけで判断し、今回の試算をしてしまっていたのです。 さらに営業担当からしっかり話を聞いてみると、実は今回来店したユーザーは「無料体験」というキャンペーンにつられた若い女性ばかりだったというのです。 前回成功したキャンペーンよりさらに獲得数を伸ばす目的で企画した、最初のWeb予約数を増やすためのフックである無料体験がコンバージョン率を下げていたのです。 必要数と考えていた60人の来店のうち、ターゲットとしている30代以降のユーザーは20人でした。 その為、会員登録に結びついたユーザーは10人という結果になってしまったのです。 つまり今回は、「対象としたいユーザーを集められていなかったこと」が目標未達成の原因だったのです。 ここで重要になるのが、それぞれの目標だけを達成することにこだわるのではなく、最終目標である「新規会員30人」を達成するために、どういったユーザーを連れてくることが出来ればいいか、そのために何をすればよいかを、Webマーケティング担当と営業担当でしっかりとペルソナやカスタマージャーニーを作り共有しておくことです。 そうすることで、Webマーケティング担当は「せっかく目標人数連れてきたのに営業のせいで達成しなかったじゃないか」とか営業担当も「全然優良な顧客を連れてこないWebマーケティング担当はだめだな」といった内部でのもめごとが軽減でき、課題がどこにあったかを見つけやすくなります。 Webマーケティング担当と営業担当、それぞれお互いの土俵で一番詳しいのはその土俵にいる人なんですから、目標達成に向けてちゃんと情報を共有していけるといいですね。 まとめ いかがでしたでしょうか。 このようにWebマーケティング担当、営業担当とお互いに常々ちゃんと必要な情報や意見の共有をしていないと、本当の原因を見つけられず、永遠に目標達成出来ない、なんてことも起こり得ます。 今一度、目標達成できていない原因がどこにあるのか、目の前の数字と共に、営業担当とのコミュニケーションを通して確認してみてください。

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YouTube好きのWeb広告業界人が語る「YouTubeマーケティング」とは

こんにちは。nex8事業部の石井です。 皆さんは普段YouTubeを見ていますか? 今ではほとんどの方が接しているかと思いますが、実はサービス開始は2005年からと歴史は浅いYouTube。 ここまで大きく広まったのもここ数年のことで、僕がYouTubeにどっぷりハマり始めた5年ほど前は、今ほど浸透していなかったように思えます。 このYouTubeをはじめとした動画サービス成長の要因としてはやはりスマートフォンの普及が大きいでしょう。 視聴環境が多様化し、いつでも好きな時間に見たい動画を視聴できるようになったことで、生活者がより動画サービスに接しやすくなっていることが考えられます。 そんな動画サービス大手のYouTubeをビジネスに活用することは、今のWeb業界にとって、かなり重要ではないかと思います。 そこで今回はYouTubeを活用した、マーケティング方法についてご紹介をしていきたいと思います。 YouTubeマーケティングについて まずはYouTubeマーケティングについて簡単に概要を紹介します。 名前の通りでYouTubeを使って自社のマーケティング活動を行っていくのですが、実施する大きなメリットは動画でのアプローチが安価にできる点にあります。 動画での広告というとまずテレビCMがありますが、世間への影響力は大きい半面、たくさんの費用がかかってしまいます。 それに比べ、YouTube内での広告配信は比較的安価でターゲットを絞って配信もできるため、自社のアプローチしたいユーザーに対して予算に合わせた利用をすることが可能です。 また自社サイトに視聴者を誘導したい場合、WebサイトへのURLに遷移させるようにし、そのまま購買などの具体的なアクションに繋げることが出来ます。 その他にも様々な活用ができるYouTubeマーケティングの方法を、「YouTube広告への出稿」、「YouTubeチャンネルの作成」、「インフルエンサーの活用」の3つに分けてご紹介していきます。 YouTube広告で出来ること YouTubeの広告には「TrueView広告」と「バンパー広告」があります。 これらは、Google AdWords(アドワーズ)を通じて、YouTubeやGoogleディスプレイネットワークへ配信できる動画広告の総称です。 利用するにはYouTubeアカウントとGoogle AdWordsのアカウントが必要になりますが、無料で開設ができ、広告配信費用以外の利用料は発生しません。 それでは、TrueView広告とバンパー広告について簡単にご紹介します。 ■TrueView広告 TrueView広告においては興味がないユーザーへの広告表示での課金が発生しにくい仕組みのため、コストパフォーマンスの高い効果を出すことができるでしょう。 TrueView広告はインストリーム広告、ディスカバリー広告の2パターンがあります。 インストリーム広告は動画が再生されるディスプレイに配信され、ディスカバリー広告は YouTube の検索結果などに表示されます。 ■動画再生ページ ■検索結果ページ ●(TrueView)インストリーム広告 さらにインストリーム広告は配信されるタイミングによって以下3種類に分けられます。 ・プレロール広告(ユーザーが視聴する前) ・ミッドロール広告(視聴途中)※動画本編が10分以上のみ ・ポストロール広告(視聴後)※動画本編が10分以上のみ ミッドロール広告とポストロール広告は配信条件があるため、ショート動画が多いYouTubeでは主流はプレロール広告(動画視聴前)になります。 スキップが可能な広告で時間に大きな制限はなく(30秒が多い)、動画再生前5秒間の広告を再生後、右下に現れるスキップボタンを押せば動画本編の再生が始まる仕組みです。 課金条件 ・動画広告を30秒視聴する。 ・動画広告のリンクから自社サイトへの遷移等、アクションを起こしている。 プレロール広告(動画視聴前)にはスキップができないノンスキッパブル広告も存在します。 30秒のものが多く、ユーザーはこの時間中広告の視聴を強制されます。 課金体制は動画が表示された時点でCPM(Cost Per Mille)課金となります。 ただ、長い時間広告を強制的に視聴しなければならないのでユーザーの負担となり、懸念されてしまうこともあり、Googleは2018年までにノンスキッパブル広告を廃止すると発表しています。 ●(TrueView)ディスカバリー広告 以前は「TrueView インディスプレイ広告」と呼ばれていたフォーマットです。 YouTubeのトップページ、検索結果ページや各動画再生ページに表示され、ユーザーがクリックをしない限り動画広告の配信はされません。 そのため、インストリーム広告に比べ興味関心の高いユーザーが多いと言われています。 課金条件 ・広告がクリックされたタイミングで料金が発生するCPC課金   ■バンパー広告 バンパー広告は、2016年5月より新しいフォーマットとして開始しています。 配信箇所はインストリーム広告と同じく、動画が再生されるディスプレイ上で、一番の特徴は広告の配信時間が最長で6秒間のスキップ不可であるということです。 配信が6秒間のみなので、短い時間でユーザーに訴求するようアピールポイントを詰め込む必要がありますが、その分ユーザーにストレスなく商品やサービスを印象付けることができます。 また広告再生時間が短いため、サイト遷移を誘導するというよりは、ブランディングに向いていると言えるでしょう。 個人的には最近、このバンパー広告を出稿している広告主が増えているように感じます。 課金条件 ・広告が配信されたタイミングで料金が発生するCPM課金 TrueView広告とバンパー広告の配信はどちらもGoogle Adwordsの機能を使って性別や年齢、キーワードなどの細かい指定をして配信ユーザーを絞り込むこともできますし、ユーザーリストを作成し、そのユーザーに対して広告配信をすること、つまりリターゲティング広告の配信も可能です。 例えば、動画広告を視聴したユーザーに対して別のWebサイト上にバナー広告を配信したり、サイト訪問履歴のあるユーザーにだけ動画広告を配信したりすることができます。 配信したいユーザーをターゲティングして配信できるようになっているため、無駄なく広告を出すことが可能になるでしょう。 YouTubeチャンネルでの動画投稿で出来ること 次に、Youtubeチャンネル上で動画投稿することで出来ることを紹介していきます。 まずは投稿するためにYouTubeチャンネルを作成します。 YouTubeチャンネルとは、YouTube上に作成する会社のホームページのようなイメージです。 YouTubeチャンネルを作成するにはGoogleアカウントが必要ですが、すでに持っている場合は、YouTube画面右上からログイン後、「クリエイターツール」をクリックし「チャンネルを作成する」から作成することが可能です。 ユーザーが動画に興味をもち、自社のYouTubeチャンネルに「登録」してもらえば、最新の動画をアップロードした際にそのユーザーが目につきやすいところに動画が表示されるようになります。 YouTubeでのチャンネル登録はTwitterやInstagramでのアカウントフォローに似ていますね。 チャンネルを作成し動画投稿するメリットは大きく5つあります。 メリット①:無料で大規模な人数へのリーチが可能 YouTubeは世界最大の動画共有サイトです。 よく検索されるキーワードの動画をアップロードして、うまく「急上昇」に入ることができれば、大規模な人数にリーチすることができます。 メリット②:ソーシャルメディアへの共有がしやすく、拡散しやすい YouTube動画はFacebookやTwitterなどのSNSとの相性が良く、ユニークな動画や品質の高い動画はSNS上で拡散され一気に広まって話題となり企業の認知度UPにつなげることができます。 メリット③:自社サイトへの活用 自社のサービスサイトや商品ページを持っている場合は、そこに動画を埋め込むことで商品のよりリアルな情報をユーザーは知ることができ、購買に繋げることができます。 またそこからYouTubeチャンネル登録を促すこともできますね。 メリット④:Web検索結果からも流入を狙える Googleの検索結果と関連性が高いので、YouTubeでの動画検索結果ページではなく通常の「Web検索結果ページ」にも表示がされます。 特に「具体的な商品名」や、「◯◯をする方法」など具体的なキーワードはWeb検索結果画面に動画が表示される傾向が強いようです。 メリット⑤:動画の分析も無料で出来る YouTubeでは、「YouTubeアナリティクス」が無料で使用できます。 これは流入元や視聴者がどのポイントで動画視聴を止めているかなど、チャンネルや動画に関するさまざまな指標を得ることができます。 しかし動画をアップロードする際には、ただやみくもに投稿すれば良いわけではありません。 動画の再生数を増やし、企業の認知度を上げるには様々な工夫や以下のような注意点も考慮しなければなりません。 注意点①:効果的な動画を制作する 長時間の動画よりも、数分の短い動画が見られやすい傾向があります。 短時間で魅力が伝わる動画を作成・配信することが重要になるでしょう。 注意点②:タイトルやサムネイル画像にも注力 タイトルにはキーワードを設定し、クリックしたくなるようなものにしましょう。 またサムネイル画像なども目を引くような画像が視聴されやすいです。 注意点③:投稿数を増やす なにより定期的な配信を続けないことにはチャンネル登録者数は増えてきません。 動画数が増えれば、関連するその他の動画も視聴してくれる可能性が高まります。 このような注意点に気を付けながら、自社で動画を撮影・編集して投稿、チャンネル登録者数を増やしていくことは、時間をなかなか作れず、実施が難しい企業も多いかと思います。 そんなときは人気のある動画配信者(YouTuber)とコラボレーションするのも手段として考えられます。 YouTuber(インフルエンサー)を活用して出来ること インフルエンサーとは、人々に影響を与える人物を指し、YouTube上のインフルエンサーのことを「YouTuber」と呼びます。 近年は職業にしている方も増えてきていますよね。 このYouTuberに商品やサービスの紹介を依頼し、YouTuberが動画を作成・配信するという流れです。 紹介したい商品がコスメ系の商品であれば、メイク動画で人気のYouTuberにレビューをお願いすることで、自社で動画配信をするよりも良質かつ膨大な数の新規ユーザーにアプローチすることができ、効果的なプロモーションになるでしょう。 人気のあるYouTuberと企業をつなげてくれる会社などもあるので、インフルエンサーを使ったプロモーションはそこまで難しくないかと思います。 ただ、YouTuberを使ったプロモーションの場合、費用がかかり話題になるかどうかはYouTuberとその動画内容によって変わってきたりしてしまうことから多少のリスクはあります。 それでも、自社内でチャンネルの登録者数を増やし、視聴回数を増やしていくにはそれなりの時間と労力が必要になりますので、YouTubeに動画として商品を広げていく施策としては有効な手段となるのではないでしょうか。 まとめ Googleの2016年の発表によると日本でのYouTube利用率は77%。 低予算で簡単に始められるYouTubeを利用した動画マーケティングはこれからどんどん企業が取り入れていくようになることが予想されます。 今回ご紹介したのは簡単な概要になりますが、自社サイトに合う動画訴求方法を見つけて、ぜひ一度試してみてはいかがでしょうか。

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【マインドフロー】7つの関門を突破して売れ続けるECサイトをつくる

こんにちは、nex8事業部の脇本です。 今回は顧客が物を購入するまでの心の動きを表す「マインドフロー」について。 この記事では、顧客の目線に立った具体例も交えてご説明します。 顧客視点に立つことで、今まで当たり前だと思っていた事柄の理由や根拠が見えてくるかもしれません。 マインドフローとは マインドフローとは、マーケティングコンサルタントの佐藤義典氏が提唱したもので、顧客が物を購入するまでの「心の流れ」のことを指します。 顧客が何かを購入したいと考えた時、どのような事を考え、どのような心の変化が現れるのかを具体的に分解し、それぞれの心のフェーズを分析することで、売り手側は自社にとっての必要点・不足点の検出など、売上向上に繋がるための課題を落とし込むことができるのです。 マインドフローで提唱されている、顧客が購買に至るまでの心理分析には、以下の7つの過程があります。 ①認知→ ②興味→ ③行動→ ④比較→ ⑤購買→ ⑥利用→ ⑦愛情 このように、最初は商品を知ってもらうことから始まります。 そして、商品の購入を経て最終的には商品に愛情をもってもらうこと、つまりリピーターになってもらうまでの過程を段階別に表しています。 同じ購買行動を表す言葉としてAISAS(アイサス)が有名で、これは ①認知(Attention)→ ②興味(Interest)→ ③検索(Search)→ ④行動(Action)→

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Webマーケティング担当者必見!アドネットワークとDSPの違いと効果的な使い分けとは?

「基礎があれば1にでも100にでもできる」 これは私が学生時代に覚えた中田英寿氏の言葉です。 はじめまして。nex8事業部で広告運用を担当している金です。 初めてのブログです。最後までお付き合いいただければ幸いです。 インターネット広告業界の用語や仕組みを理解しようとしていると「何となくわかる(=完全には理解していない)」事が多々出てくるかと思います。 私自身も、何となくではなくしっかり理解するために基礎の部分から日々勉強しているのですが、その中から今回はWebマーケティング担当の方なら必ず1度は聞いたことのある「アドネットワーク」と「DSP」の違いについて説明していきたいと思います。 そもそもアドネットワークとDSPってなに? アドネットワークとDSPの違いを解説する前に、まずはそれぞれがどういったものか簡単に説明します。 アドネットワークとは? アドネットワークとは、Webサイトやブログなどのメディアを多数束ねて、そのメディアの持つ広告枠へ広告を配信する仕組みを持ったネットワークのことです。 アドネットワークを提供している事業者は様々なメディアから広告枠を提供してもらい、広告主はアドネットワークに発注することで、一括でそのメディア群へ広告を配信することが可能になります。 1メディアごとに発注する手間がはぶけるので、管理が楽になったり、多くのユーザーにリーチしたりすることが出来ます。 詳細についてはアドネットワークのまとめ記事をご覧ください。 DSPとは? 続いてDSPについてです。 DSPとは、Demand-Side Platform(デマンドサイド・プラットフォーム)の略称で、インターネット広告において広告主側の広告効果の最大化を支援するためのツールです。 DSPはアドネットワークとは異なり配信枠を持っているわけではないので、アドネットワークや、SSP(Supply-Side Platform)(※)と接続をすることで広告の配信が可能となっています。 SSP:Supply Side Platform(サプライサイド・プラットフォーム)の略でメディア側の広告収益最大化を目的としたツールのこと。 では具体的にどういうところが違うのか、それは登場の背景を紐解くことで見えてきます。 次により詳細なアドネットワークとDSPの違いについて説明していきます。 アドネットワークとDSP登場の背景 ■アドネットワーク登場の背景 アドネットワークが日本で初めて登場したのは、2008年頃。 1999年当時、インターネット上でのブログ数はわずか23サイトしかありませんでしたが、その後Webサイトやブログが個人でも簡単に作成できるようになり、2006年には5000万サイトと爆発的に増加しました。 アドネットワークがない時代、広告主がメディアサイトに広告を掲載したい場合は1メディアごとに掲載依頼をしていたので、Webサイトやブログが増えたことで、広告掲載できる枠も同じように増加すると、その管理や効果測定が到底人力では出来なくなったわけです。 アドネットワークはそれらをまとめて両者の仲介役をすることで、広告主とメディアの困難を解決する存在として登場したのです。 ■DSP登場の背景 Webサイトやブログの数が増え続けると、異なるメディア(配信出来る広告枠)を保有したアドネットワークも自然と増加していきました。 そのため広告主は希望するメディアサイトに広告配信したい場合、サービスごとに管理画面や配信手法が異なる複数のアドネットワークを運用する必要があり、広告運用者の負担はかなり大きくなってしまったのです。 こういった問題の解決と、より広告の費用対効果を高くするためにDSPが登場しました。 DSPはアドネットワーク(SSPやアドエクスチェンジなども)を束ね、全ての配信枠の中から設定したユーザーが現れた場合に広告を配信出来ます。 これまで、アドネットワークごとに配信設定をしていたところを、DSPを介すことで一元管理することが出来るというわけです。 アドネットワークとDSPを簡単に表すと、アドネットワークは「それ自体が配信枠を持っている広告ネットワーク」、DSPは「広告ネットワークを束ねて、どこに、どのように配信をしたらよいか考えるツール」と言えます。 では続いてそれぞれの詳細な役割を説明していきます。 アドネットワークとDSPの代表的な機能 アドネットワークとDSPには共通した機能や特徴があるので、まずそれをまとめてみました。 <アドネットワークとDSPの共通の機能> ・CTR、CV数、CVRなどの効果測定データを見ることができる。 ・リターゲティング広告配信ができる。 ・広告配信を行う上で運用を細かくできる。 ・課金方式がインプレッション課金、またはクリック課金である。 上記が挙げられます。 ネット広告の特徴でもある効果測定はどちらも出来ます。 また課金形式はサービスごとに異なりますが、ほとんどのサービスがインプレッション課金(CPM)かクリック課金(CPC)のどちらかです。 運用できることについてもサービスごとに異なっています。   続いてアドネットワークとDSPのそれぞれについてまとめてみます。 <アドネットワークの代表的な機能> ・アドネットワークと連携しているメディアサイト・アプリに大量出稿ができる 複数の媒体を所持しているアドネットワークを利用すれば1つ1つのWebサイトに広告掲載をお願いしないで出稿が可能になります。 アドネットワークの代表的な機能です。   ・アドネットワークごとに独自のターゲティング方法があり、目的に応じた使い分けができる 指定したカテゴリのメディアサイトのみに配信をする「パッケージング配信」や特定の性別やジャンルに興味があると推測されるユーザーに広告配信をする「オーディエンス配信」などサービス提供会社ごとに独自のターゲティング手法があります。   <DSPの代表的な機能> ・複数のアドネットワーク、SSP、アドエクスチェンジに配信ができる DSPではアドネットワークやSSPと接続し、それぞれの持つ広告枠1つ1つに対して入札、配信を行うので、膨大な配信枠の中から適切なユーザーに配信ができる。   ・RTB入札を採用している 1インプレッションに対してリアルタイムで入札を行うので、良い配信枠には高く入札、あまり効果の良くない枠には入札をしないなどして、効果の調整が細かくできる。   ・広告運用者の工数削減ができる 複数アドネットワークを運用する場合、それぞれ手法が異なるので配信の調整に手間がかかってしまいますが、DSPであれば接続しているアドネットワークやSSPを一元管理することができたり、機械学習等により運用をすべて自動化しているサービスもあったりするので、運用の工数削減ができる。   ・レコメンド配信ができる  レコメンド配信という趣味や嗜好性が似ているユーザー同士の共通点やユーザーが閲覧した複数の商品の共通点を分析することで、類似ユーザーに最適だと思われる商品広告を表示することができます。 ここまで、アドネットワークとDSPの役割や特徴について違いを説明してきました。 役割が違うので、実際のプロモーションに際しても使い方が異なってきます。 最後に、アドネットワークとDSPの効果的な使い分けについてお伝えします。 アドネットワークとDSPの使い分け アドネットワークは、多くのメディアをひとつの媒体として広告配信ができる『プラットフォーム』に対して、DSPは複数のアドネットワークを1度にまとめて運用し分析できる『ツール』だと考えることが出来ます。 運用にかかる手間という点で考えてみましょう。 1度に多くのアドネットワークに配信する場合はDSPを利用すれば入稿、入札、分析の時間を省略することが出来ます。 逆に少ないアドネットワークのみに配信するのであれば、DSPを介さず直接運用したほうが効果的になる場合があります。 次に配信方法という点ではどうでしょうか。 アドネットワークは特定カテゴリのサイトや配信枠を指定して配信できることが、DSPはどの配信枠に対しても狙ったユーザーに配信出来ることがそれぞれ特徴として挙げられていました。 この時ECサイトを考えると、自社内で狙いたい層がある程度決まっていると思いますので、認知を目的とした際には、アドネットワークのカテゴリ配信を使って狙いたいユーザーがいそうなメディアサイトにのみ配信をすれば効率的に集客が出来ますね。 一度でもサイトに来ている、または既存ユーザーが多くいて再訪問を目的とするならば、より細かくユーザーのターゲット設定を行えて、様々なネットワークでアプローチすることのできるDSPの活用が有効になります。 その時実施したい目的に合わせてアドネットワークやDSPを活用することがマーケティングを行う上で大切なことではないでしょうか。 まとめ いかがでしたか? アドネットワークとDSPについてご理解いただけましたでしょうか。 役割の違うネットワークとツールなので目的によって使い分けて効率的な集客を行っていきましょう。 このブログを読んで頂いた方々に少しでもお役に立てれば幸いです。

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原点回帰でユーザーのハートをググッと掴む『メルマガ×ECサイト』

こんにちは、nex8事業部の山田です。 今回はユーザーリーチのド定番とも言えるメルマガのECサイトでの活用法について書きたいと思います。 メルマガの良いところと悪いところ メルマガは以前から実施されている、Webサイト集客のための定番施策の1つですね。 私もさまざまなショップやサービスから1日に何通も届きますが、メルマガは「メールマガジン」というその名のとおり、雑誌における定期購読のメール版に近いイメージです。(無料メルマガ登録の場合、購読料はかかりませんが) 好きなブランドのセール情報や転職サイトの新着求人、よく行くお店のクーポン情報など、自主的に登録して受信することの多いメルマガは、ユーザー自らの生活に自然とマッチし、一人ひとりの生活習慣に合った利用がされていると思います。 そんなメルマガの、情報発信手段としての良いところと悪いところを考えてみましょう。 ■良いところ(利点) ① 手軽に実施できる 顧客のメールアドレスがあれば発信できますし、低価格なメール配信サービスも多くあり、特別な技術は不要なのですぐに始められます。 ショッピングカートASP(Application Service Provider)でECサイトを構築している場合、メール配信機能がついていることも多いですね。 ② 定期的にユーザーへ情報を送れる メルマガはプッシュ型のサービスであり、配信登録してくれているユーザーに対してはこちらから任意のタイミングで継続的な情報提供が出来ます。 メルマガ配信を行うことで、定期的なアプローチをすることが可能です。 ③ ユーザーのアクションを促せる キャンペーンページのURLを掲載する、クーポンを添付する、セールのお知らせをするなどの工夫をすれば、ただ読んで終わりのお便りではなく、サイト訪問や購買などアクションを促せるツールになります。 ④ 根強いファンの獲得 先ほどメルマガは雑誌における定期購読のようなものと書きましたが、まさに雑誌を作るつもりでユーザーの心を捉えるコンテンツを届けることにより根強いファンを作ることも出来ます。 ■悪いところ(注意点) ① 迷惑メールBOXに届いてしまうことがある メルマガ登録の際に、ユーザー側のメール受信設定状況によっては迷惑メール扱いをされる可能性があります。 配信登録手続きの中で、メール配信元ドメインを受信許可リストに入れてもらえるように案内することで未然に防ぎましょう。 ② メルマガに悪いイメージを持っている人もいる もともとメルマガというもの自体に良い印象を抱いていないユーザーの場合、読まれずに捨てられてしまったり、受信をきっかけに配信停止の対応をされてしまうこともあります。 ユーザーが読みたいと思えないような一方的な情報ばかり載せたり、不快感を持たれるくらいの過度な頻度で配信したりしてメルマガ嫌いのユーザーを増やさないように気を付けましょう。 ③ メールそのものの利用頻度が下がってきた LINEなどの台頭で連絡手段がメールから移り変わってきており、メルマガの力が発揮しきれなくなってきていることも考えられます。 今後マクロのユーザー動向に注意したり、自社のメルマガの開封率に変化がないかなど定点観測していく必要がありますね。 このように注意点もありますが、上手く活用することでまだまだ活躍することができる施策の1つと考えられます。 次章ではECサイトとメルマガの相性を考察してみたいと思います。 ECサイトでの活用法 ①

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