Home > 石井天清

リターゲティングの先へ~オーディエンス拡張配信とは~

こんにちは。nex8事業部の石井です。 リターゲティング広告を配信していると、「効果が良いからもっと配信ボリュームを伸ばしたい!」と思っても、「サイトの訪問ユーザー数が足りず伸ばしきれないこと」があります。 そこでサイトへの新規流入数を伸ばそうとブロード配信(※)をしたところ、サイト未訪問ユーザーへの配信となるため効果が薄く、「もう少し費用対効果の良い広告配信がしたい」と考える場合があるかと思います。 ※ブロード配信…年齢、性別等狙いたいユーザーの設定(セグメント)をせず、ネットワーク全体に広告を配信すること そんな時にオススメするのは、「オーディエンス拡張配信」という、ユーザーの購買意欲という点で「リターゲティング広告配信」と「ブロード配信」の中間に位置する配信方法です。 今回の記事では、「オーディエンス拡張配信」についてご紹介をしていきます。 オーディエンス拡張配信の概要 リターゲティング広告配信とブロード配信のおさらい 冒頭でも記載していますが、「オーディエンス拡張配信」とは、ユーザーの興味や購買意欲という点において、「リターゲティング広告配信」と「ブロード配信」の中間に位置する広告の配信手法です。 一度、簡単に「リターゲティング広告配信」と「ブロード配信」のおさらいをしていきましょう。 ■リターゲティング広告配信 貴社運営のWebサイトに訪れたユーザーだけに広告を配信し、再訪問を促す事が出来る広告の配信手法です。 一度はサイトに訪問していて、興味関心度が高いとされるユーザーへの広告配信のため、CPA(獲得単価)を低く抑えられるメリットがあります。 また、CV(コンバージョン)したユーザーだけに配信を絞ることも可能なので、リピーターを獲得しやすい施策でもあります。 ただし、配信するターゲットが「一度サイトに訪れたことのあるユーザー」に限定されるため、サイト訪問ユーザーの数が少なければ、それだけ配信ボリュームは減少してしまいます。 ■ブロード配信 ユーザーにセグメントをかけず、アドネットワーク事業者が保有しているメディア全体に広告配信する手法です。 メリットとしては、配信対象を絞らないので、配信ボリュームを多く出すことが可能です。 しかし、配信対象を絞らないということは、「関心度の低いユーザー(サイト未訪問ユーザー)」へ向けても配信をしているため、CPAが「リターゲティング広告」に比べ、高くなる可能性があります。 オーディエンス拡張配信とは 「オーディエンス拡張配信」では、上述した2つの配信方法のデメリットにあたる部分を改善することができます。 つまり、「興味関心度の高い、サイト未訪問ユーザーに配信することができる」サービスということです。 通常、リターゲティング広告配信では「リターゲティングタグ」と「CVタグ」を使って、誰がサイトに訪問していたか、CVに至ったユーザーは誰かを計測しています。 オーディエンス拡張配信は、そのタグからのデータを元に「CVに至ったAというユーザーと似た属性や行動をしているBという新規ユーザー」に対して、広告を配信することができます。 元のデータに含まれるユーザーについては除外されるので、基本的には新規ユーザーのみが配信対象として選ばれます。 似た行動、という部分をもう少し詳しく説明していきますね。 例えば、ダイエット食品やサプリメントを購入しようとしているユーザーがいたとします。 この時「ダイエット サプリ」などと検索をして最初に目に入った商品をすぐに購入することは少なく、比較サイトやその商品に対する口コミを検索したりしますよね。 この購入前の検索・比較行動というのは一般的で、そういったユーザーの行動履歴と既に購入したユーザーの行動を照らし合わせていき、どのようなサイトを見ていると購入をしているかを分析、その傾向に近いユーザーをセグメントしていきます。 もちろん様々な商材で同じようにコンバージョンユーザー特有の傾向があるので、その傾向を捉えて配信をしていくのです。 「オーディエンス拡張配信」は、既存顧客と似た傾向を持っており、興味関心の度合いが高いと思われる新規ユーザーにリーチを広げる配信方法ですので、「リターゲティング広告配信」よりも配信ボリュームが出せて、「ブロード配信」よりも確度の高いユーザーへのアプローチがしやすい施策と言えます。 オーディエンス拡張ができるサービス ここでは「オーディエンス拡張配信」ができる代表的なサービスの紹介をします。 ■GDN(Googleディスプレイネットワーク) GDNでは、作成したリマーケティングリストに基づいて類似ユーザーリストが自動で生成されます。 ただし、以下のような要件を満たしている場合のみ作られるので、全てのリストにおいて類似ユーザーが生成されるというわけではありません。 ・元のリストに登録されている訪問ユーザー数 ・これらのユーザーが元のリストに追加されてからの経過時間 ・これらの訪問ユーザーが閲覧したサイトの種類 生成された類似ユーザーリストをキャンペーン作成時に選ぶことで、GDNにおけるオーディエンス拡張配信が実施できるのです。 リマーケティングリストに基づいて、類似ユーザーのリストが作成されるので、商品詳細訪問ユーザーやCVユーザーの類似ユーザーが作られます。 例えば商品詳細で離脱したユーザーの類似とCVユーザーの類似を比較すると、CVユーザーの類似配信の方が、配信ボリュームは少なくなりますが、その分CVへの確度が高いユーザーに対して広告配信を行うことができます。 新規ユーザーの流入を増加させつつ、コンバージョンも狙いたい場合には、まずこちらから実施するのがよいでしょう。 その他にも、「キーワード」、「トピック」、「プレースメント」、「ユーザー属性」などでこのリストを絞ることや、「自動ターゲット設定」でターゲットを拡張することも可能です。 ■Facebook広告 Facebook広告のオーディエンス拡張は、「類似オーディエンス」というターゲットユーザー群を作成し、そのユーザー群に対して広告を配信することによって可能となります。 「類似オーディエンス」は元になるオーディエンスに似たユーザーを、Facebookで取得できる独自のデータ(登録時の年齢性別や何にいいね!しているかなど)から割り出しています。 上記が類似オーディエンスの作成画面です。 ソースは類似オーディエンスの元になるオーディエンスです。 リターゲティングタグのようにFacebookにも「Facebookピクセル」というのがあるので、「ピクセルを設置したページに訪問したユーザー」などをソースに設定するとよいでしょう。 国では、類似オーディエンスに含まれるユーザーの居住国を選択します。 自国内で作成するのが一般的ですが、日本人を元のオーディエンスにして、アメリカ人とフランス人で類似オーディエンスを作るといった事もできます。 最後に「オーディエンスサイズ」ですが、これは1%~10%まで1%単位で選択でき、1%が最も共通点の多い類似オーディエンス、ということになります。 類似オーディエンスのユーザー群がどれくらいになるかは、どの国を選んだかに依存するので、人数の指定は出来ません。 ちなみに現在日本を選ぶと1%で27万3千人、2%で54万6千人、10%だと270万人となっています。 なので、日本で1%を選んだ場合、元のオーディエンスに似たユーザーを日本に住んでいる人の中から、似ている度合いが強い順に27万7千人抽出して、オーディエンスを作成する、ということになるわけですね。 類似オーディエンスの規模が大きくなるほど潜在リーチが向上しますが、元データとの類似度のレベルは下がりますので、はじめは類似度1%の状態からスタートしてみてもいいかもしれません。 リターゲティング広告と組み合わせた配信 では「オーディエンス拡張配信」を実施しようとする場合、どのように活用していけばいいでしょうか。 オーディエンス拡張配信は、サイト訪問ユーザーやCVユーザーと類似したユーザーに向けて配信するため、通常のブロード配信よりも効果の出やすい配信が可能になります。 ですが、サイトのCV数が少ない場合はデータ不足により、精度が悪かったり、あまり配信ボリュームを出せなかったりすることがあります。 その際、まずは比較的CVの出やすいリターゲティング広告でCV数を増やしていき、CVユーザーのデータを収集していく必要があります。 そうしてデータが集まった段階でオーディエンス拡張配信を行うことで、CVユーザーに類似した購買意欲の高い新規ユーザーを流入させることができますね。 新たに流入してきたユーザーにはリターゲティング広告を配信し、CVしてもらえれば、さらに「オーディエンス拡張の精度」と「配信ボリュームの増加」が見込めます。 このサイクルをうまく作ることができると、非常に効率的に新規ユーザーを獲得していくことが出来ます。 おわりに いかがでしたでしょうか。 「オーディエンス拡張配信」は、獲得件数をもっと伸ばしていく次なる施策として有効な手段になるかと思います。 広告配信には様々な配信方法がありますので、色々と検証をしていき、より良い広告配信を見つけてみてはいかがでしょうか。

もっと読む

YouTube好きのWeb広告業界人が語る「YouTubeマーケティング」とは

こんにちは。nex8事業部の石井です。 皆さんは普段YouTubeを見ていますか? 今ではほとんどの方が接しているかと思いますが、実はサービス開始は2005年からと歴史は浅いYouTube。 ここまで大きく広まったのもここ数年のことで、僕がYouTubeにどっぷりハマり始めた5年ほど前は、今ほど浸透していなかったように思えます。 このYouTubeをはじめとした動画サービス成長の要因としてはやはりスマートフォンの普及が大きいでしょう。 視聴環境が多様化し、いつでも好きな時間に見たい動画を視聴できるようになったことで、生活者がより動画サービスに接しやすくなっていることが考えられます。 そんな動画サービス大手のYouTubeをビジネスに活用することは、今のWeb業界にとって、かなり重要ではないかと思います。 そこで今回はYouTubeを活用した、マーケティング方法についてご紹介をしていきたいと思います。 YouTubeマーケティングについて まずはYouTubeマーケティングについて簡単に概要を紹介します。 名前の通りでYouTubeを使って自社のマーケティング活動を行っていくのですが、実施する大きなメリットは動画でのアプローチが安価にできる点にあります。 動画での広告というとまずテレビCMがありますが、世間への影響力は大きい半面、たくさんの費用がかかってしまいます。 それに比べ、YouTube内での広告配信は比較的安価でターゲットを絞って配信もできるため、自社のアプローチしたいユーザーに対して予算に合わせた利用をすることが可能です。 また自社サイトに視聴者を誘導したい場合、WebサイトへのURLに遷移させるようにし、そのまま購買などの具体的なアクションに繋げることが出来ます。 その他にも様々な活用ができるYouTubeマーケティングの方法を、「YouTube広告への出稿」、「YouTubeチャンネルの作成」、「インフルエンサーの活用」の3つに分けてご紹介していきます。 YouTube広告で出来ること YouTubeの広告には「TrueView広告」と「バンパー広告」があります。 これらは、Google AdWords(アドワーズ)を通じて、YouTubeやGoogleディスプレイネットワークへ配信できる動画広告の総称です。 利用するにはYouTubeアカウントとGoogle AdWordsのアカウントが必要になりますが、無料で開設ができ、広告配信費用以外の利用料は発生しません。 それでは、TrueView広告とバンパー広告について簡単にご紹介します。 ■TrueView広告 TrueView広告においては興味がないユーザーへの広告表示での課金が発生しにくい仕組みのため、コストパフォーマンスの高い効果を出すことができるでしょう。 TrueView広告はインストリーム広告、ディスカバリー広告の2パターンがあります。 インストリーム広告は動画が再生されるディスプレイに配信され、ディスカバリー広告は YouTube の検索結果などに表示されます。 ■動画再生ページ ■検索結果ページ ●(TrueView)インストリーム広告 さらにインストリーム広告は配信されるタイミングによって以下3種類に分けられます。 ・プレロール広告(ユーザーが視聴する前) ・ミッドロール広告(視聴途中)※動画本編が10分以上のみ ・ポストロール広告(視聴後)※動画本編が10分以上のみ ミッドロール広告とポストロール広告は配信条件があるため、ショート動画が多いYouTubeでは主流はプレロール広告(動画視聴前)になります。 スキップが可能な広告で時間に大きな制限はなく(30秒が多い)、動画再生前5秒間の広告を再生後、右下に現れるスキップボタンを押せば動画本編の再生が始まる仕組みです。 課金条件 ・動画広告を30秒視聴する。 ・動画広告のリンクから自社サイトへの遷移等、アクションを起こしている。 プレロール広告(動画視聴前)にはスキップができないノンスキッパブル広告も存在します。 30秒のものが多く、ユーザーはこの時間中広告の視聴を強制されます。 課金体制は動画が表示された時点でCPM(Cost Per Mille)課金となります。 ただ、長い時間広告を強制的に視聴しなければならないのでユーザーの負担となり、懸念されてしまうこともあり、Googleは2018年までにノンスキッパブル広告を廃止すると発表しています。 ●(TrueView)ディスカバリー広告 以前は「TrueView インディスプレイ広告」と呼ばれていたフォーマットです。 YouTubeのトップページ、検索結果ページや各動画再生ページに表示され、ユーザーがクリックをしない限り動画広告の配信はされません。 そのため、インストリーム広告に比べ興味関心の高いユーザーが多いと言われています。 課金条件 ・広告がクリックされたタイミングで料金が発生するCPC課金   ■バンパー広告 バンパー広告は、2016年5月より新しいフォーマットとして開始しています。 配信箇所はインストリーム広告と同じく、動画が再生されるディスプレイ上で、一番の特徴は広告の配信時間が最長で6秒間のスキップ不可であるということです。 配信が6秒間のみなので、短い時間でユーザーに訴求するようアピールポイントを詰め込む必要がありますが、その分ユーザーにストレスなく商品やサービスを印象付けることができます。 また広告再生時間が短いため、サイト遷移を誘導するというよりは、ブランディングに向いていると言えるでしょう。 個人的には最近、このバンパー広告を出稿している広告主が増えているように感じます。 課金条件 ・広告が配信されたタイミングで料金が発生するCPM課金 TrueView広告とバンパー広告の配信はどちらもGoogle Adwordsの機能を使って性別や年齢、キーワードなどの細かい指定をして配信ユーザーを絞り込むこともできますし、ユーザーリストを作成し、そのユーザーに対して広告配信をすること、つまりリターゲティング広告の配信も可能です。 例えば、動画広告を視聴したユーザーに対して別のWebサイト上にバナー広告を配信したり、サイト訪問履歴のあるユーザーにだけ動画広告を配信したりすることができます。 配信したいユーザーをターゲティングして配信できるようになっているため、無駄なく広告を出すことが可能になるでしょう。 YouTubeチャンネルでの動画投稿で出来ること 次に、Youtubeチャンネル上で動画投稿することで出来ることを紹介していきます。 まずは投稿するためにYouTubeチャンネルを作成します。 YouTubeチャンネルとは、YouTube上に作成する会社のホームページのようなイメージです。 YouTubeチャンネルを作成するにはGoogleアカウントが必要ですが、すでに持っている場合は、YouTube画面右上からログイン後、「クリエイターツール」をクリックし「チャンネルを作成する」から作成することが可能です。 ユーザーが動画に興味をもち、自社のYouTubeチャンネルに「登録」してもらえば、最新の動画をアップロードした際にそのユーザーが目につきやすいところに動画が表示されるようになります。 YouTubeでのチャンネル登録はTwitterやInstagramでのアカウントフォローに似ていますね。 チャンネルを作成し動画投稿するメリットは大きく5つあります。 メリット①:無料で大規模な人数へのリーチが可能 YouTubeは世界最大の動画共有サイトです。 よく検索されるキーワードの動画をアップロードして、うまく「急上昇」に入ることができれば、大規模な人数にリーチすることができます。 メリット②:ソーシャルメディアへの共有がしやすく、拡散しやすい YouTube動画はFacebookやTwitterなどのSNSとの相性が良く、ユニークな動画や品質の高い動画はSNS上で拡散され一気に広まって話題となり企業の認知度UPにつなげることができます。 メリット③:自社サイトへの活用 自社のサービスサイトや商品ページを持っている場合は、そこに動画を埋め込むことで商品のよりリアルな情報をユーザーは知ることができ、購買に繋げることができます。 またそこからYouTubeチャンネル登録を促すこともできますね。 メリット④:Web検索結果からも流入を狙える Googleの検索結果と関連性が高いので、YouTubeでの動画検索結果ページではなく通常の「Web検索結果ページ」にも表示がされます。 特に「具体的な商品名」や、「◯◯をする方法」など具体的なキーワードはWeb検索結果画面に動画が表示される傾向が強いようです。 メリット⑤:動画の分析も無料で出来る YouTubeでは、「YouTubeアナリティクス」が無料で使用できます。 これは流入元や視聴者がどのポイントで動画視聴を止めているかなど、チャンネルや動画に関するさまざまな指標を得ることができます。 しかし動画をアップロードする際には、ただやみくもに投稿すれば良いわけではありません。 動画の再生数を増やし、企業の認知度を上げるには様々な工夫や以下のような注意点も考慮しなければなりません。 注意点①:効果的な動画を制作する 長時間の動画よりも、数分の短い動画が見られやすい傾向があります。 短時間で魅力が伝わる動画を作成・配信することが重要になるでしょう。 注意点②:タイトルやサムネイル画像にも注力 タイトルにはキーワードを設定し、クリックしたくなるようなものにしましょう。 またサムネイル画像なども目を引くような画像が視聴されやすいです。 注意点③:投稿数を増やす なにより定期的な配信を続けないことにはチャンネル登録者数は増えてきません。 動画数が増えれば、関連するその他の動画も視聴してくれる可能性が高まります。 このような注意点に気を付けながら、自社で動画を撮影・編集して投稿、チャンネル登録者数を増やしていくことは、時間をなかなか作れず、実施が難しい企業も多いかと思います。 そんなときは人気のある動画配信者(YouTuber)とコラボレーションするのも手段として考えられます。 YouTuber(インフルエンサー)を活用して出来ること インフルエンサーとは、人々に影響を与える人物を指し、YouTube上のインフルエンサーのことを「YouTuber」と呼びます。 近年は職業にしている方も増えてきていますよね。 このYouTuberに商品やサービスの紹介を依頼し、YouTuberが動画を作成・配信するという流れです。 紹介したい商品がコスメ系の商品であれば、メイク動画で人気のYouTuberにレビューをお願いすることで、自社で動画配信をするよりも良質かつ膨大な数の新規ユーザーにアプローチすることができ、効果的なプロモーションになるでしょう。 人気のあるYouTuberと企業をつなげてくれる会社などもあるので、インフルエンサーを使ったプロモーションはそこまで難しくないかと思います。 ただ、YouTuberを使ったプロモーションの場合、費用がかかり話題になるかどうかはYouTuberとその動画内容によって変わってきたりしてしまうことから多少のリスクはあります。 それでも、自社内でチャンネルの登録者数を増やし、視聴回数を増やしていくにはそれなりの時間と労力が必要になりますので、YouTubeに動画として商品を広げていく施策としては有効な手段となるのではないでしょうか。 まとめ Googleの2016年の発表によると日本でのYouTube利用率は77%。 低予算で簡単に始められるYouTubeを利用した動画マーケティングはこれからどんどん企業が取り入れていくようになることが予想されます。 今回ご紹介したのは簡単な概要になりますが、自社サイトに合う動画訴求方法を見つけて、ぜひ一度試してみてはいかがでしょうか。

もっと読む

サイト改善!EC担当者が導入すべきオススメツール26選!

こんにちは。nex8事業部の石井です。 日々、自社サイトの運用をされているEC担当者の方はGoogleアナリティクスなどの様々なツールを利用されているかと思います。 今回はそんな担当者の方へ、サイト内分析や広告配信を最適化するためのオススメツールをご紹介していきます。 アクセス解析ツール サイトの運用に当たり、まず自社サイトのアクセス状況を把握する必要があります。 アクセス解析ツールを導入し、自社サイトのPV数や直帰率などを確認することが必要不可欠になるでしょう。 ここでは代表的なアクセス解析ツールを紹介します。 ■Googleアナリティクス(無料) Googleが提供しているサイト解析のツールです。 “アクセス解析”と言えば1番に思いつくのがこちらではないでしょうか。 無料ながらPV数やセッション数など、サイトのアクセス状況をほとんど確認することが可能ですので導入必須なツールの1つだと言えるでしょう。 Googleアナリティクスの基本的な見方についてはこちらを参照してください。 ■Yahoo!アクセス解析(無料) GoogleアナリティクスのYahoo!版というイメージでしょうか。 簡単にクロスドメインで計測ができる点や、管理画面がシンプルで見やすい点がメリットとして挙げられます。 ■AD EBiS(アドエビス)(有料) アドエビスは広告効果測定を中心としたマーケティング施策効果の測定ツールです。 ユーザーがどんな行動をして商品をCV(コンバージョン)したかなど細かなログを分析することでできます。 アトリビューション分析(※)が詳細にでき、最適なCPA(獲得単価)を決定していくことができます。 現在8000件以上の実績があるようです。 アトリビューション分析:コンバージョンまでの過程でユーザーが見たWebサイトやクリックをした複数の広告を、どの順番で、いつ何回見たか、その接触経路を明確にし、購入に対してどれほど貢献していたかを分析する手法。 ■WebAntenna(ウェブアンテナ)(有料) こちらもアドエビス同様にアトリビューション分析を得意とするサービスですが、特に広告媒体を一元管理して見ていくことができるツールです。 管理画面が見やすく成果確認がしやすいですね。 ■AIアナリスト(無料。有料プランあり) AIアナリストは、Googleアナリティクスに連携するだけで人工知能(AI)がサイト分析をして、改善方針を自動で提案してくれるサービスです。 Googleアナリティクスのデータは慣れるまで見づらかったり、なにを設定すればいいのか分からなかったり、と言うのをよく聞きますが、そういった設定や改善点の確認などをAIが行ってくれるので、分析工数を削減したい人にかなりオススメのツールです。 AIが分析してくれることはAIに任せて、別の作業を進めていくほうが効率的かもしれませんね。 ■ヒートマップツール(無料、有料プランあり) ヒートマップは、サイト内でユーザーがよく見ていた箇所やよくクリックされる箇所を赤く、そうでないところは青く表示したグラフのことを言います。 詳細は以前のヒートマップについてのブログで説明していますが、ユーザーのWebページ上の動きを可視化できるので、数字だけのアクセス解析では分からない本当に関心の高いコンテンツや、逆に読み飛ばされているコンテンツなどが分かります。 UserHeatやPtengineなどが有名です。 SEO施策ツール SEO施策はやはり重要なWebマーケティング施策の1つです。 ここでは、そんなSEO施策の手助けとなるツールについて紹介しています。 ■Googleキーワードプランナー(無料) Googleキーワードプランナーは、指定したキーワードがGoogleでどれだけ検索されているかを算出できるので、気になるキーワードを入力することで、どれほどの検索ボリュームがあるかを知ることができます。 元々Google Adwordsの機能の1つでもあることから、SEO施策だけでなく、リスティング広告配信の際のキーワード決めに役立つツールです。 Google Adwordsのアカウントが必要ですが利用自体は無料で出来ます。 ■Googleトレンド(無料) Google検索エンジン上での人気キーワード、トレンドキーワードが確認できます。 特定のキーワードの人気度を過去にさかのぼって確認することも出来るので、いつ流行ったのか、季節要因のあるキーワードなのかなどが分かります。 ■Gyro-n SEO(無料。有料プランあり) 指定したキーワードとURLを登録しておくと毎朝順位チェックを定点観測してくれるSEO順位チェックツールです。 競合の順位もチェックし推移で表示してくれるため、自社サイトで狙っているキーワードの順位が下落した時の対策が打ちやすいです。 ■SEOチェキ!(無料) サイトごとでなくページごとにSEO評価を確認できるツールです。 対象キーワードとURLをその場で入れることで計測が可能で、操作も簡単なので誰でも扱えるところが魅力です。 ■PageSpeed Insights(無料) Googleが提供しているページ表示速度の分析ツールです。 SEOの要素としてページ表示速度を取り入れることはGoogleが公式に発表もしています。 また、ページ表示速度が0.5秒遅くなると、検索数が20%低下するという調査結果もGoogleから出ているので、重要な改善点になってきます。 このツールでは調査したいサイトURLを入れると100点満点中何点かの点数とともに改善項目が出てきます。 改善点を確認し、解決していきましょう。 売上向上ツール ECサイトの売上アップの強い味方になるのがレコメンドエンジンなどのツールです。 レコメンドエンジンとは、利用者の好みに合った商品を提案するシステムを指します。 ユーザーの購入した商品によって自動的にオススメする商品を変えていて、クロスセルやアップセルを狙えるので購入単価の向上に貢献します。 「ランキング」や「最近チェックした商品」などもレコメンドエンジンの機能で表示することが可能です。 ■NaviPlusレコメンド(有料) 「行動履歴」「訪問者導線」「アイテム属性」「訪問者属性」から個々のユーザーに合わせたレコメンドコンテンツを提供できます。 最近ではAIを活用した自動最適化機能もリリースされています。また、管理画面上での事前分析なども可能です。 ■さぶみっと!レコメンド(有料) 低価格で手軽にはじめることができるレコメンドサービスです。 50種類以上のテンプレートから用途や自社サイトに合ったもの選べるのも便利です。 ■商品データフィードツール(有料) こちらはユーザーごとに自動でバナーを生成して広告配信をするダイナミックリターゲティング(Googleのショッピング広告や、弊社のnex8など)に必要なデータフィードの作成ツールです。 ユーザーの商品に合わせたレコメンドも出来るので、CVR(コンバージョン率)の向上やクロスセルを狙っていくことが出来ます。 データフィードは自社で作ることも出来ますが、商品データ数が多かったり、更新頻度が高い場合にはフィード会社へお願いした方が社内工数を減らすことができます。 フィード会社もいくつかあるので、実施の際には問い合わせてみてはいかがでしょうか。 ・DFO ・DF PLUS ・BFC ・Gyro-n DFM ・rubik ■Web接客ツール Web接客ツールの種類には「ポップアップタイプ」「チャットタイプ」の2種類が存在します。 ポップアップタイプとは、ユーザーの属性、閲覧履歴・デバイスなどをリアルタイムで可視化し、ユーザーごとに最適なポップアップを実現するツール。 チャットタイプとはWebサイト上にチャット画面を設置し、リアルタイムでユーザーとOne to

もっと読む

効果が合わない!予算が使えない!そんな広告担当者に贈るリターゲティング改善策

こんにちは。nex8事業部の石井です。 私は普段リターゲティング広告の運用をメインで担当しているのですが、今回は日々、頭を抱えて運用をしている広告運用担当者に向けた、リターゲティング広告の運用に関する悩みや解決策を原因別で簡単にまとめてみようと思います。 「こんな改善策があるんだ!」と、参考になる情報や共感できる点を見つけて、ぜひ今後の貴社の運用に役立てればと思います。 効果が合わない時の状況別対策 リターゲティング広告での効果を計る指標はいろいろありますが、ここでは目標CPA(獲得単価)について考えていこうと思います。 そもそもなぜCPAが合わないのか。 配信媒体、予算、広告クリエイティブなど、リターゲティング広告の効果が合わない要因は様々あるかと思います。 こちらの章では効果が合っていない状況ごとに、解決方法を紹介していきますので、該当するものがありましたらぜひ試してみてください。 ① CPCが高くなっている まず、CPAは以下のように表すことが出来ます。 CPA(獲得単価)=CPC(クリック単価)÷CVR(コンバージョン率) 詳細についてはこちらの記事を参照してみて下さい。 上記の式からCPCが想定よりも高くなってしまった場合や、CVRが低い場合にCPAが高くなってしまいます。 まずはCPCの高騰を防ぐ対策から見ていきましょう。 CPC課金のサービスであれば、上限CPCの設定をしっかり行えばある程度は解消することが出来ます。 ではCPM課金(インプレッション課金)の場合はどのようにするか。 CPCを分解して考えると、以下の式で表すことが出来ます。 CPC(クリック単価)=CPM(インプレッション単価)÷CTR(クリック率)÷1000 CPMが高くなるかCTRが低い場合にCPCが高くなるということですね。 CPMが高くなる要因としては、配信対象ユーザーが少ない時など、あまり配信量が伸びず入札単価を上げすぎてしまうことが考えられます。 また、CTRが低くなる要因としては、予算があるからと言って同じユーザーに対して何度も配信をしてしまうことが考えられます。 いずれの場合も予算を減らして適切な入札をする、またはリターゲティングするページを増やして配信対象ユーザーを増やすことで解決できることが多いです。 また、CTRが低くなってしまう別の要因としては、クリックされやすい良い配信枠で入札に負けてしまっていて適切なメディアに配信されていないことや、配信するバナークリエイティブが最適化されていないことが挙げられます。 あまりクリックが発生しない配信枠があれば停止対応をするなど精査をして、良い配信枠だと判断出来た段階で、バナークリエイティブをいくつか制作、A/Bテストをしながら改善をしていきましょう。 ② CVRが低くなっている 次に、CVRが低い、上がらないというケースを見ていきます。 CVRについては、キャンペーン設計(どのユーザーを対象として広告配信するかの設計)が適切に出来ていないことが考えられます。 例えばサイトに訪れてからの期間(リーセンシー)やどのページまで来たか、何度訪問したか、どの時間帯に配信するかなどで設計することになります。 ユーザーを細分化してキャンペーンを作成し、効果の良いものを見極めていきましょう。 ただし先ほどお伝えした通り、配信対象ユーザーが少ない場合、効果悪化につながる可能性があるので、まずはリターゲティング配信では比較的効果の良い傾向にある、リーセンシーの短いユーザーに配信してみるのがおすすめです。 さらに、商材点数の多いアパレル系のサイトで類似商品も複数ある場合だと、ページをたくさん閲覧するユーザーの方が購入に対する確度が高い可能性が考えられます。 その際はリーセンシーの他に訪問回数の指定などを設定してみるのもいいでしょう。 またCVRが低くなる別の原因としてバナーをクリックした遷移先のLPに課題があることも多いです。 ECサイトであれば、バナーとLPの一貫性があるか、購入しやすい導線設計であったかなど見直してみましょう。 ③ 正確な数値が把握出来ていない 計測ツールを導入して複数の広告配信サービスを使っている場合、予め設定に注意しないと各広告配信サービスの管理画面で正確な数値が把握出来ず、最適化がしづらくなっていることがあります。 これは、導入している複数の広告をクリックしたユーザーがCVした時、実際のCVは1件なのに、それぞれの広告配信サービスでも1件ずつ計測してしまうので、効果の悪いサービスだったとしても良いと判断してしまう、という現象が発生するということです。 広告配信サービスと広告効果計測ツールを利用するときに生じる、「計測数値の乖離」などと呼んだりもします。 この場合、正確にCVの測定を行ってどの配信サービスやキャンペーンが最も効果が良いか見極めていく必要があります。 キャンペーンごとに計測パラメータを付与する、計測ツールで測定したCV日時等を広告配信サービスでのCVと照らし合わせするなどして、どのキャンペーンが最も効果が高かったかを正確に判断していきましょう。 乖離についての詳しい説明と対処法はこちらの記事で解説しています。 予算が使い切れない時の状況別対策 効果は合っているけど予算が使い切れていない、CV件数が少ないといった場合、配信量を増やして獲得を伸ばしたいところですが、配信量を伸ばすことによってCPAが高騰してしまうことがあります。 こちらもそれぞれ改善できる点を紹介していきたいと思います。 ① リターゲティングタグを設置して間もない 配信対象となるユーザーが少ないため予算があまり使えません。 タグを設置してからの期間を確認し、配信対象数が十分になるのを待つか、しばらくは少額で効果を合わせていきましょう。 ② 配信キャンペーンをしぼりすぎている 例えば「カート離脱3日までの効果は合っているので、そのキャンペーンだけ動かし、他のキャンペーンは停止にしよう」といった場合を考えてみましょう。 極端に配信キャンペーンをしぼってしまうことは、配信が思ったように伸ばせず機会損失に繋がります。 この時リーセンシーを伸ばしたり、リターゲティングページを商品詳細まで引き上げたりすることで配信対象ユーザーを増やすことが出来るので、その際は効果の良いキャンペーンの目標CPAはそのままに、拡大するためのキャンペーンは許容CPAを広げて、全体として獲得件数を伸ばしていきましょう。 また、効果の合っているキャンペーンの配信先を見ていくことで相性の良いメディアや媒体の特徴を把握し、他のキャンペーンに活かすことも可能かと思います。 ③ ページに訪れるユーザー数が少ない リターゲティング広告は、ユーザーがサイトに訪問してくれて初めて配信が可能になります。 つまり、訪問ユーザー数が少なければどうやっても配信は伸ばせません。 リターゲティングするページを増やすか、アドネットワークやアフィリエイト広告を利用し、まずは新規の流入数を伸ばすことを考えてみてください。 ④ 配信先が足りてない 訪問ユーザー数も十分で、キャンペーンもしぼっていないのに、配信量が伸び悩んでいる場合、配信先が足りないことが考えられます。 こういった時は、新規のリターゲティングサービスを追加することで予算を使うことはできるかと思います。 ただ、配信先(SSPやアドエクスチェンジなど)が同一である広告配信サービスを複数追加してしまうと乖離を増やす原因にもなってしまいますので、広告配信サービスのWebサイトや実際そのサービスに問い合わせをするなどして配信先に独自性があるサービスか確認し追加検討してみてはいかがでしょうか。 「リターゲティングの運用はもうやり尽くした」と感じたら リターゲティングサービスの運用はもうやり尽くして、どこをいじっても効果が変わってこない。 そんなときは自社でなにが改善できるのかを考えてみましょう。 ここではnex8のダイナミックリターゲティングで実際に効果のあったものをご紹介します。 ダイナミックリターゲティングについてはこちらの記事を参照してください。 ・ロゴを使って訴求する 配信しているバナーのロゴ画像をイベント毎に変更してみてはいかがでしょうか。 特にセール期間はロゴ画像に「最大50%OFFセール実施中」などを付け加えるだけでも変化が見られます。 実際にこの対応で大きな改善につながったアパレル企業様の実績がこちらです。 この事例では、セールの文言を追加することでユーザーの関心・購入意欲を引き出し、CTR・CVRともに改善して効果向上に繋がりました。 ・フィード情報を最適化する ダイナミックリターゲティング広告はデータフィードの内容から配信する広告を生成します。 商品説明をより具体的にしたり、値引き価格を表示させたりなど、データフィードを修正し、よりユーザーの気持ちを惹く配信バナーを作成しましょう。 ・自社サイトから出せるデータを再度確認してみる 自社サイトユーザーのCV時間や曜日、アクセスが集中する時間を分析し、もっとも効果が良いと思われる時間に配信を注力しましょう。 また、OS毎に購入率が異なる際はキャンペーンを分けて設計することを推奨しています。 そういった情報をもとにより運用や分析がしやすいキャンペーン設計の見直しをしてみてはいかがでしょうか。 おわりに いかがだったでしょうか。 運用型のリターゲティング広告で、目標CPAを合わせる、配信量を伸ばすためにできることは、数多くあります。 効果が伸び悩んでいる際は配信レポートを確認し、改善できる点を探してみてください。

もっと読む

「ちょっとお試し」を「また買いたい!」に変える効果的なF2転換率の上げ方

こんにちは。nex8事業部の石井です。 ECサイトの運営では、大きく「総合通販」と「単品通販」で分かれるかと思います。 今回は「単品通販(単品リピート通販とも言われる)」と言われる商材を取り扱うマーケティング内容を解説してみます。 現在、単品通販のEC担当者の方も、ぜひ改めて確認をしてみてください。 単品通販のビジネスモデルとは すでにご存知の方が多いと思いますが、単品通販についておさらいしていきます。 「単品通販」とは多種多様な商材を扱う総合通販(Amazon、千趣会、ZOZOTOWNなど)と違い、販売する商品カテゴリを限定していて、主に自社ブランドの商品を展開している通販を指します。 化粧品や健康食品といった消耗品を扱う企業が多いですね。 自社商品のため利益率も高く、また消耗品が多いため、気に入ってもらえれば同じ商品をくり返し購入するお客様の割合が高くなるという強みがあります。 反面、Amazonや楽天などで商品を出すのではなく、認知度が低い中で自社製品や自社ECサイトをプロモーションしていくので、新規の顧客獲得に対する集客やマーケティングは難しい傾向にあります。 購入者側としては一度も使ったことがなく、他であまり取り扱われていない商品の購入、定期購入をするのはハードルが高いですからね。 広告を実施した際の獲得CPAは高くなりやすいのが難点だといえるでしょう。 そのため、まずは低価格の「お試し商品」や「トライアルセット」を購入してもらい、その後に本商品や定期コースに引き上げる「2ステップ」のビジネスモデルが普及しました。 初回の購入価格(ハードル)を下げることで、新規獲得CPAも下げることができ、多くの方に商品を知ってもらうことができるからです。 たまに安すぎてこれって元取れてるの?と消費者からは思われそうですが、まずは認知をしてもらうため、多くの単品通販企業は「新規顧客の獲得は赤字で、2回目以降購入で黒字」というビジネスモデルを採用しているところが多いのです。 新規獲得の広告費で赤字になった時点から、その赤字が黒字に転換するまでの期間を「投資回収期間」と言います。 この投資回収期間を考える際、LTV(※)が重要になってきます。 ※LTVとは、Life Time Valueの頭文字を取った略語で、日本語で「顧客生涯価値」と言います。 短期的にではなく、長期的に顧客と取引をすることによって、どれだけの売上・利益をもたらしてくれたかを見る指標です。 LTVを導き出すには様々な算出方法があるのですが、今回はコストを含めた以下の計算式を使って説明します。 LTV=平均購入単価×粗利率×購入回数 -(新規獲得コスト+既存維持コスト) これは1人あたりのLTVを表していて、これがプラスになれば利益が発生したことになります。 また利益を増やすという観点でいくと、顧客数を増やす事でも利益の増加は実現出来ます。 利益=LTV×顧客数 つまり、LTVの最大化 or 顧客数の増加により利益を増加させることが出来るわけですね。 今回はLTVを最大化させる方法に着目し、その中でも特に購入回数を増やす事について考えてみましょう。 新規獲得(トライアル)と転換率について 単品通販の場合、「お試し商品」や「トライアルセット」を販売して見込み客を集めている企業が増えてきましたが、トライアル商品だけを購入して、その後何も買わないお客様ばかりになってしまうと、LTVの式でいうところの新規獲得コストを回収できずに「赤字」になってしまいます。 赤字にならないようにその見込み客が、どれくらい本商品を購入したかを表すのが、転換率(引き上げ率)です。 転換率という言葉は、本商品への引き上げ率以外にも購入率として使われることもあります。 ここでは1回目購入(トライアル購入)をした新規客が2回目も購入することを転換とし、1回目→2回目購入したことを「F2転換(※)」とします。 ※FはFrequencyの略でマーケティング上は「購入頻度」と訳されます。 2は購入回数を表しており、3回目のリピートが「F3転換」となる。4回目以降も同様に続きます。 たとえば、トライアル商品を100人が購入し、そのうち20人が本商品も購入した場合、20人÷100人=20% この20%が「F2転換率」にあたります。 トライアルで見込み客を増やした後、収益拡大のための最初の壁となるこの「F2転換率」はLTV最大化への鍵になってきます。 ここで新規獲得のCPAを5000円、F2転換率を20%とした場合のF2転換のCPAを考えてみましょう。 1回目購入のCPA:5,000円 F2転換率:20% F2転換CPA=5,000円÷20%=25,000円 F2転換をしてもらうために必要なコストはこの時25,000円、つまり1人のユーザーに2回購入してもらうために必要なコストが25,000円であるということです。 LTVを最大化させるには、このコストをなるべく抑える必要があります。 たとえばF2転換CPAを20,000円にする場合を考えてみると、 このようにF2転換CPAを下げる方法として、1つは1回目購入のCPAを下げる、もう1つはF2転換率を上げることが考えられますが、この時F2転換率を上げる方が確実に良いのです。 というのも初回獲得のCPAを下げてしまうと、実施出来る施策に制限が出てしまって、獲得の件数(=顧客数)を伸ばしづらくなってしまうからです。 さらにトライアルを既に購入してくれた方へのアプローチになるので、全くの新規の人に呼びかけるよりも手段がたくさんあるんです! (連絡先が分かる、年齢やアプローチするタイミングがつかめるなど) 転換率の適正水準は、商品の価格や広告のCPA、定期コースの平均継続回数などによって変動するかと思いますが、化粧品や健康食品など単品リピート通販で成功していると言われる通販企業では、30%以上の転換率を維持していると言われています。 では、どのようにして転換率を上げていけばいいのでしょうか。 転換率を上げたいならメルマガはやめてしまえ ちょっと過激な見出しで煽ってしまいましたが、漫然とやるのは逆効果でユーザーを考えたメールを送るべき、というのがこの章で知っていただきたいことになります。 おそらくほとんどの通販企業ではすでにF2転換率を高めるため、メールやDM、電話など、見込み客にさまざまな工夫をされているかと思います。 ですが、広告から集めた見込み客へのアプローチにストーカーのようにしつこくメルマガ配信をしてはいませんか? たった一度お試ししただけで色々な商品を進めてくる企業からのメルマガは、未読スルーやゴミ箱行きになることが多いです。 もちろん、メルマガ配信でも「件名」や「冒頭の内容」を工夫することで効果を出せる場合はありますが、メルマガではなく、かゆいところに手が届くような「フォローメール(※)」を一度作成してみてください。 ※フォローメールとは、お客様に合わせて引上げ、リピートなどそれぞれの目的に特化した専用メールのことです。 下記はフォローメールの例です。 通常のメルマガよりも選択肢が少なかったり、そのユーザーへの特別感を感じさせたりできるので、効果が良いと言われています。 また、フォローメールから遷移させるページはメールに合った専用のランディングページを用意しましょう。 さらにランディングページからはサイトのカートにつなぐ構造ではなく、ランディングページと申し込みフォームを一体型にすることで購入までの道筋をスムーズにしてあげましょう。 フォローメール→専用ランディングページ→確認画面→完了画面という、転換させるという目的に集中したシンプルな構造にしてやれば、ユーザーに選択肢を与えないため、転換率を劇的に上げることが出来ます! 今ではメールよりもLINEが連絡ツールとして普及していることからトライアル購入の際にLINEの友達登録を訴求し、LINEから配信をするのも良いかもしれませんね。 ただ、上記のようなフォローメール配信やDM等の送付をしても転換率が低い場合や、より転換率を向上させるための施策の1つとしてリターゲティング広告を活用することができます。 リターゲティング広告を活用した転換率向上施策 トライアル商品を使った商品キャンペーンを実施する際、リターゲティング広告はトライアル商品の購入促進時や、フォローメールと組み合わせた本商品への引き上げ時に効率的に訴求できるので、利用する広告主が多くいます。 ではどんなユーザーにどのタイミングでリターゲティング広告を実施すればいいのか。 もちろん商材にもよりますが、たとえばトライアル期間が2週間の化粧品だった場合、トライアル商品が届いてから1週間後~3週間の間に定期購入や本商品のLPに遷移する広告の配信がベストなのではないでしょうか。 商品を使い切るタイミングももちろんですが、商品が届いて、使っているタイミングが購入者にとって一番テンションが高いと思いませんか? 実際、トライアルが終わってしばらくたったお客様への転換率よりもトライアルを実施している最中のお客様への転換率の方が高いとされています。 使い切るよりも前にお試ししてくれている段階でアプローチをかけ、お客様から別商品への選択肢を減らすことで転換率をあげていくのが良い手段かと考えられます。 なので、そこをいかに取りこぼさずリターゲティング広告にて転換させられるかがポイントになりそうですね。 さいごに リターゲティング広告で転換率を上げるためには、お客様への「また買いたい!」といった興味関心を引き出さないといけないため、配信バナーのクリエイティブを工夫する必要があります。 トライアル→定期購入に転換してもらう際には、初回定期購入価格を半額にするなど、すでに購入している方に向けた特別感があるLPやバナーで配信すると良いでしょう。 トライアルを実施する商材の目的は「定期コース」や「高単価の本商品」の購入なので、お試しして気に入ってくれたお客様にとってベストなタイミングで再購入を促し、お客様に満足感を与えることが大切なのではないでしょうか。 単品商材を取り扱っている方で利益をもっと伸ばしたい際は、ぜひ一度転換率の見直しを行ってみてください。

もっと読む

もっと良くなる!リターゲティング広告の分析と上手なサービス追加術

こんにちは。nex8事業部の石井です。 今回のブログはいつもと少し視点を変えて、「既にリターゲティング広告を導入済みで、まあ上手く回っている、特に問題も感じていない」という方に向けてお届けします。 リターゲティング広告に限らずすべてのネット広告で言えることですが、効果が合っているうちはきちんとした分析をせず放置しがちなもの。 でもこの時、「なんとなく効果合ってるからこれでいいや」ではなく、分析をすることでさらに効果を上げられるとしたらいかがですか? 今回は、Web マーケティング担当者に3つのステップで「もっと効果を上げていく方法」をお伝えできればと思います。 実施中のリターゲティング広告を詳しく分析しよう まずは現在実施しているリターゲティング広告での効果と目標値などを確認しましょう。 なんとなく効果を出せているではなく、目標値に対してどれだけ達成できているのか。 また、どのような配信をしているのか。 その点を一度確認してみましょう。 以下に例として、ECサイトを運営しているA社での目標値と効果、課題を記載します。 現在アフィリエイト、リスティング、リターゲティング広告など広告施策を複数実施。 そのうちリターゲティング広告での目標値と現在の状況は以下のようになっている。 目標値に少し届いていないものの、効果としてはまずまずの状況。 リターゲティングにかける広告予算はある程度適切に使うことができているものの、もう少しCPA(獲得単価)を抑えられるのであれば、予算を追加して獲得件数を伸ばしたいと思っている。 A社の場合、CPAを下げて獲得件数を伸ばすことができれば広告効果として改善出来たと言えますね。 そのため、まずは現在実施中のリターゲティング広告での効果を分析してみましょう。 運用型広告の場合であればどこのセグメントからCV(コンバージョン)が起こりやすいのか、新規はどのくらい取れているのか、配信されているネットワークはどこなのか、など確認できることはいくつも挙げられます。 今回、リターゲティング広告の分析ではよく用いられる「階層」と「リーセンシー」の2軸でA社を分析したところ以下のように見られました。 ※階層(どこのページで離脱したか)、リーセンシー(サイトに訪れてからの期間)での分析となります。 目標CPA以下で獲得できているセグメントには色を付けてあります。 こちらの情報から、「カート離脱ユーザー」と「商品詳細離脱ユーザー」にはリーセンシー期間の短いセグメント、「CV済みユーザー」には期間を開けての配信した方が効果が良いと分かりますね。 上記のようにまずは分析をして、実施中のリターゲティングサービスの状況を把握しましょう。 実施中のリターゲティングサービスの効果を伸ばしてみよう 分析を終えたら効果改善ができないか試してみます。 先程確認したリターゲティング広告での効果を見てみると、「カートページ離脱ユーザー」と「商品詳細ページを離脱してから期間の短いユーザー」への配信効果が他に比べて良かったのではないかと思います。 配信しているユーザーのセグメントごとでの効果を見て、はっきりと違いが確認できる場合、CPAの低いところは配信量を伸ばし、CPAが高騰してしまっているところは配信量を抑制するといった動きが一番簡単で早く効果を合わせやすいのでおすすめです。 その他にも、以下のようなポイントで分析し、調整・改善を図る方法があるのでご紹介しておきます。 ・どういったメディアからのCVが起こりやすいのか、 ・どこのネットワークからのCV件数が多いのか、 ・現在配信しているバナーデザインごとの効果 リターゲティング広告は、このように細かく分析し配信を調整することで効果の向上が可能ですが、ここで1つ問題があります。 CPAの低いセグメントへの配信量を伸ばしたり、配信先を調整して費用対効果が合うようであれば、現在使われているリターゲティングサービスのみでも十分です。 しかし、例えば配信量を増やそうとするとCPAが高くなってしまう場合があります。 同じ配信ネットワークや広告配信サービス内で配信量を伸ばすということは、リーセンシーを拡大して対象となるユーザーを広げる、または入札を強めることで他社との入札で負けていて配信出来ていなかった枠に広告を出すという事になります。 対象ユーザーを広げると、先ほど分析した表でも分かるようにCPAは高騰しがちになります。 また、入札単価を上げると単純にその分の費用がかかるため、こちらもCPA高騰に起因しますね。 では、CPAを目標値に合わせるような形で運用をしてみた場合どうでしょうか。 結果は以下のようになりました。 先程と同じように「階層」と「リーセンシー」の2軸で確認してみましょう。 いかがでしょうか。 一見CPAは目標値を達成していて上手く運用ができているように見えますが、獲得件数は50件減ってしまっています。 目標CPAに合わせるために、効果の良いセグメントへの配信量を増やすよりも効果の悪いセグメントを絞ることを優先した結果、獲得件数が大きく減ってしまったのです。 CPAは達成できたが、獲得件数が足りなくなってしまう。 獲得件数を考えると、CPAは高騰してしまう。 こんなことが起きてしまうわけです。 実際に、「CPAを下げようとすると獲得件数が下がってしまい、なかなか理想的な配信ができていない」と悩みを持っているクライアント様のご相談を受けたことがありました。 そんなときの改善策の1つとして、新規リターゲティングサービスを導入する方法があります。 新規リターゲティングサービスを導入してみよう 新規リターゲティングサービス導入のポイント 広告の効果を良くする手段として新規リターゲティングサービスを追加する方法ですが、まず、導入するポイントやタイミングを押さえていきましょう。 新たにリターゲティングサービスを導入することで、なぜ効果の改善ができるのかという点ですが、例えば今回のケースだと、「効果の見合う配信セグメントの調査は出来たが、そこだけへの配信だと配信量が伸ばせない」というのが効果改善の壁となっています。 そこに新しいリターゲティングサービスを追加することで、まず配信先(配信の絶対量)の追加ができます。 リターゲティングサービスによって提携している配信先はさまざまなため、複数のリターゲティングサービスを使うことで、多くの配信先をカバーできるようになるのです。 さらにその際、細かくセグメントを分けて配信ができるリターゲティングサービスを選べば、自社にとって効果の良いユーザーにのみ配信が出来るため、目標CPAを維持したまま獲得件数を増やせる可能性が高いでしょう。 また、複数利用のメリットとして、特定の1社におまかせするのではなく少し分散させておくことで、急に1つのサービスで効果が悪化した際などにリスクを減らせますよね。 それでは実際に新しいリターゲティング広告を追加した際の効果をみてみます。 改善前1社のみでのリターゲティングサービスとの比較 CPA 2,000円→1,590円 獲得件数 160件→200件 追加のリターゲティングサービスで配信枠の数を増やしたり、効果の良いユーザーセグメントへの配信強化をすることで、CPAを抑えながら獲得件数の増加をすることが可能になるのです。 気をつけなければならないのは、闇雲に新規のリターゲティングサービスを導入しても効果を悪化させてしまう可能性があるということです。 以前CPAとROASによる運用方法の記事でも事例を挙げましたが、他社が使っているからというだけで新サービスを導入したり、短期的な利用なのに自動運用型を導入したり、あまり効果が上がらない場合もあります。 しっかりと自社の状況やサービスごとの特徴を知り、目的にあった施策を実施出来るか考えることが重要です。 新規サービスを導入すべき3つのタイミング 新規のリターゲティングサービスを追加するタイミングはいくつか考えられます。 今回は私がおすすめする追加タイミングを3つご紹介します。 ① 目標値に対して獲得が伸び悩んでいる、目標は達成しているがそれ以上が狙えていないと感じた時 こちらは今回の例で挙げた「A社」のタイミングですね。 新しい配信枠の追加をし、事前に効果の見合うであろうユーザーへの配信で獲得件数を伸ばしていきましょう。 ② 既に効果が合っていて、追加することで更なる効果の向上が見込める時 現在の効果の出方を詳しく分析出来ていることで、効果の出せそうなサービスを適切に選び、少ないリスクで効果の向上が見込めるタイミングです。 ③ 効果の状況に関わらず、やりたい広告運用ができていない時 仮に効果は合っていたとしても、いろいろ運用をしたいのに実施中のサービスでは細かい運用ができないという場合も、新規サービスの追加検討をおすすめします。 例えば既存ユーザーではなく新規ユーザーの獲得を伸ばしたいなど、今実施中のサービスだと対応していないだけで他に細かな運用ができるサービスがあった、というケースもあります。 さまざまなサービスを比較検討してみると良いでしょう。 その他にも追加実施するタイミングは色々あるかと思いますが、私がよくご相談いただく内容としては、このあたりがほとんどです。 もし当てはまる内容がありましたら、一度他のサービスの内容を聞いてみたり調べてみてはいかがでしょうか。 さいごに 現在効果が合っていれば広告を追加する意味はないのでは?と思う方も多いかと思います。 確かに新しい施策を打つことによって効果を上げることができるかもしれませんが、それにはリスクがつきものです。 なので、どうしても現状をキープして効果の維持を優先してしまうことが多くなりがちです。 ただ、現在効果が合っている広告をそのまま広告配信サービス業者に任せておくのではなく、どうして効果が出ているのか、どのようなユーザーや配信先に配信すると購入されやすいのかを理解しておきましょう。 そうすることで、自社に合った配信先やユーザーにヒットする配信の方法が分かり、費用対効果の改善や新しいサービスについてもを選びやすくなるのではないでしょうか。 ぜひ一度、配信している広告を再確認し、数ある広告サービスの中から自社サイトに有益な効果を出してくれるポイントを見極めてみてください。

もっと読む

時代はインスタ!インスタグラム広告を駆使してブランディングと集客をUPさせよう!!

はじめまして!nex8事業部の石井です。 初めての記事投稿になりますので、こちらの記事では僕の好きな話題を書いていこうかと思います。 最近よく、TVでも「Instagramで話題!」など耳にすることが多いかと思います。 今、SNSで一番勢いがあり、物販や飲食店でもユーザーのインスタ投稿を目的に商品を提供したりし、集客に繋げている店舗が多いのではないでしょうか。 実は私のお客様の中でも、Instagram広告を始めようかな、といった声を日々聞くようになってきています。 そこで、今回はEC担当者の方必見のInstagram広告(以下:インスタグラム広告)についてご紹介していきます。 そもそもインスタグラムって? インスタグラムとは、撮った写真や動画をSNS上で共有できるスマートフォン用のカメラアプリです。 現在、海外ではユーザー数6億人、国内でも1600万人が利用していると発表されています。 Facebook や Twitter に比べ月間のアクティブユーザー率も高く、ユーザー層として20代~30代の女性の利用率が高いのも特徴です。 僕もまた利用者の一人で、お洒落なカフェに入った際にはパシャパシャと写真を撮ってはインスタグラムに上げる日々を送っています。 最近ではファッション情報を検索するのに、検索エンジンなどではなく、インスタグラムを利用する方が増えてきていると聞いたこともあります。 インスタグラムの投稿には「#○○○○」こういったハッシュタグをつけて、ブランド名や感想などを記載して投稿する方が多くいます。ハッシュタグで検索をかけることによって、気になるブランドやそのアイテムを実際に購入した方のコーディネートなどのレビューを見て、参考にすることができますね。 このように今SNSの中でも勢いがあるインスタグラムに自社サイトや商材の写真を投稿して、ユーザーへアプローチすることはとても効果的だと考えられます。 インスタグラム広告ってどんなの? 広告掲載の種類 インスタグラム広告とは、インスタグラムユーザーのフィード上に画像や動画で掲載ができる広告のことです。 後ほど出稿手順についてはご紹介しますが、Facebook広告の出稿管理画面からインスタグラムへの広告出稿の設定をするので、広告の掲載方法やターゲティングの種類等できることはほぼFacebook広告と同じと考えて問題ありません。 なので、広告掲載の種類としてはFacebookと同じく「動画広告」、「画像広告」、「カルーセル広告」、「スライドショー」から選択できます。(※キャンバス広告には現在対応していません。) ターゲティング設定 インスタグラム広告では、Facebookユーザーの情報を元に、ターゲティングを行うことができます。 例えば、以下のように細かなセグメント設計も出来るんです。 ・東京在住 ・20歳から25歳までの女性 ・ファッションに興味がある ・一度サイトに訪れたことがあるユーザー ユーザー属性から興味・関心まで細かくターゲットを設定したり、nex8同様リターゲティングでの配信も可能です。 ユーザーへの配信が精度高くできるので、ダイレクトレスポンスに対応したボタン(商品詳細はこちら、資料請求、アプリダウンロードなど)を設置することで、効果的な集客が可能となっています。 出稿費用 課金方式もFacebookと同様、以下の3つの形式が採用されています。 ・CPM(1,000回表示あたりの単価) ・CPC課金(クリックされた段階で課金) ・CPI(アプリ広告の場合に適用。広告経由でアプリがDLされるごとに課金) 以前までは最低出稿金額が500万円からと非常に高額だったり、企業用のアカウントを作りフォローしてくれているユーザーへの訴求しかできませんでしたが、2015年10月より企業を選ばず、広告出稿ができるようになりました。 現在では1日100円から広告を出稿できるようになっています。 ハッシュタグに関する注意点 インスタグラム最大の特徴がハッシュタグ機能。 自分の探したい商品をハッシュタグから検索することができます。 ただ広告出稿の際には2点気を付けることがあります。 1つ目は、ハッシュタグをつけて広告出稿をしても検索では出てこないということ。 もう1つは、購入を促すCTAボタン(Call to Action・・・訪問者を具体的な行動に誘導するリンクボタン)が付いている場合、CTAボタンでなくハッシュタグをクリックされてしまうと、本来遷移してほしいリンク先ではなくハッシュタグ検索結果に飛んでしまうということです。 とは言え、アパレルを例に挙げると、ブランド名や商品名などのハッシュタグをユーザーがクリックし、他の購入者の写真を参考にすることによって購入意欲の増加を促すことも出来る為、広告においてもハッシュタグ利用によるメリットは充分にあります。 ハッシュタグの検索結果にユーザーが訪れた時、自社に利点がありそうなハッシュタグを上手く選んで使うことがポイントになるでしょう。 また確実に購入につなげさせたい場合には、ハッシュタグを付けずに配信するのでもよいかもしれませんね。 広告出稿の手順について ここまで読んで頂いたあなたは実際にインスタグラム広告を出稿しようと検討段階に入っている方かなと思います。 広告の出稿方法ですが、インスタグラム広告はFacebookページを持っていれば誰でも配信することができます。 出稿もFacebookの管理画面から行うので、もうすでにFacebook広告は出稿しているよ!と言ったWeb担当の方は以下画像の配信先にInstagramを選択するだけなので、とっても簡単に出稿ができちゃいますね。 まだFacebook広告出稿していないWeb担当の方は、以前nex8ブログにてご紹介したFacebook広告の記事をもとにぜひ、お試しください。 インスタグラムのアカウントがなくても出稿が可能ですが、もしお持ちの場合は「instagram広告」を選択し、アカウントを追加をオススメします。 アカウントの追加は自社のFacebookページの[設定]→[Instagram広告]→[アカウントを追加]からできます。 アカウントを追加することで、投稿に対してコメントをもらった場合、返信が可能になったり、通常通りユーザー名からプロフィールページへリンクしたりすることが出来ます。 通常の投稿を繰り返し、フォロワーとコミュニケーションを図りながらフォロワー数を増やすことで、広告出稿をしなくても、集客やブランディングといったことができるかと思います。 インスタグラム広告をより効果的に使うには インスタグラム広告はFacebook広告の設定画面からそのままチェックを入れるだけで簡単に出稿が可能ですが、インスタグラムはお洒落な画像や友達の写真などを見るために利用しているユーザーが多いので、情報収集として利用しやすいFacebookとでは世界観が変わってきます。 インスタグラム上に広告感の強い画像や、情報量の多い広告を出稿してしまうとスクロールで飛ばされやすい傾向があります。 ぱっと見たときに目に留まりやすい画像がインスタグラムのユーザーにはより効果的なのです。 なので、配信する広告クリエイティブは目に留まりやすいかどうかという観点で、別の広告サービスで配信しているものとは別で作成するべきでしょう。 鮮やかである、または目に留まりやすいという点で、以下のような商材やサービスだと相性がいいのではないでしょうか。 ・ファッション系のアイテムやスイーツなど、オシャレに演出しやすい物 ・動画で魅力を伝えやすい体験型サービス さらに、広告効果向上のためにはCTAも重要になってくるかと思います。 現在のインスタグラム広告ではいくつかのCTAの文言を選ぶことができますので、訴求する内容にあったものを選ぶことでクリック率の向上に繋げましょう。 しかし、いくらオシャレで目に留まる画像を投稿すると言っても、やり過ぎには注意しなくてはなりません。 せっかく素敵なクリエイティブをクリックしたのに、遷移先の世界観とインスタグラムに出稿している画像とのイメージの違いが大きすぎてしまうと、そこでの離脱率が大きくなってしまいます。 違和感なく広告クリエイティブからサイトに誘導させることができる画像を選択し、より良い費用対効果を実現させましょう。 さいごに インスタグラム広告は目に留まる画像や動画の作成、適切なCTAの設置など、使い方次第であなたのWebサイトへのアクセスやコンバージョン、アプリのインストール数を増やすほか、ブランドの認知度アップにもつなげることが出来る広告手法です。 また、現在はテスト配信を実施していますが、Instagram Stories(※)にも広告出稿が出来るようになります。 最近ではこちらの機能を使うユーザーも日々増えているので、効果的な配信が期待できそうですね。 ※Instagram Stories・・・2016年8月に始まったインスタグラムの機能の1つでインスタグラム画面の最上部に表示された友人のアイコンをタップすると動画や復数の投稿が全画面で表示される機能。 今後の追加機能も含め、インスタグラム広告は魅力的なプロモーション先として利用ができるので、一度ためしてみる価値はあるのではないでしょうか。 こちらの記事を読んでくださったあなたのWebマーケティングのお役立ちができますと幸いです。

もっと読む